企業記録証券コード 6762

TDK株式会社

TDK CORPORATION
証券コード 6762 東証プライム 電気機器 3月期決算 1935年〜

受動部品、センサ応用製品、磁気応用製品、エナジー応用製品を展開する会社。売上収益は2兆5,048億円(FY2026)。

会社概要

本社所在地
東京都中央区日本橋二丁目5番1号
公式サイト
tdk.com
上場市場
東証プライム
決算期
3月期
資本金
326億円
法人番号
7010001034849
統合年表 1935–2025 ─ 全体図
最新記録 FY2026財務データ収録 FY2017–FY2026194019501960197019801990200020102020
※ 図は横にスクロールできます
01

主要指標

FY2026(2026年3月期・IFRS)
売上収益
2兆5,048億円
+13.6% 前期比
偏差値 50.1
プライム平均比 0.81倍 ・ 225平均比 0.81倍
営業利益FY2017–FY2021開示なし
2,724億円
+21.5% 前期比
営業利益率
10.9%
+0.7pt 前期比
親会社帰属利益
1,957億円
+17.1% 前期比
ROE
9.8%
+0.3pt 前期比
偏差値 47.6
プライム平均比 0.93倍 ・ 225平均比 0.93倍
従業員数(連結)
106,545人
+1,478人 前期比
偏差値 57.4
プライム平均比 2.51倍 ・ 225平均比 2.51倍
平均年間給与提出会社
921.2万円
+10.9% 前期比
偏差値 47.8
プライム平均比 0.92倍 ・ 225平均比 0.92倍
自己資本比率脚注b参照
49.5%
−1.3pt 前期比
偏差値について(母集団32社・算式・分布図・内訳)

式: 偏差値 = 50 + 10 × (x − μ) ÷ σ(μ・σは母集団32社の平均・母標準偏差)。各社の直近期の値を使用。カード内の「偏差値」表示はこの式で算出した値です。

売上収益2兆5,048億円 → 偏差値 50.1
304050607050.1
ROE9.8% → 偏差値 47.6
304050607047.6
従業員数(連結)106,545人 → 偏差値 57.4
304050607057.4
平均年間給与921.2万円 → 偏差値 47.8
304050607047.8
平均勤続年数16.9年 → 偏差値 51.4
304050607051.4
平均年齢43.0歳 → 偏差値 49.5
304050607049.5
目盛=偏差値(薄帯は40–60、±1σ)当社 母集団の他31社(ホバー/フォーカスで社名と実額)
偏差値母集団の内訳
社名売上収益ROE従業員数(連結)平均年間給与平均勤続年数平均年齢
TDK株式会社2兆5,048億円50.19.8%47.6106,545人57.4921.2万円47.816.9年51.443.0歳49.5
ソニーグループ株式会社12兆4,796億円84.594,900人55.61,155.1万円55.616.0年48.542.7歳48.4
株式会社日立製作所10兆5,868億円78.012.9%49.6287,901人85.7995.0万円50.218.1年55.242.2歳46.7
パナソニックホールディングス株式会社8兆487億円69.23.8%43.7183,685人69.4988.1万円50.018.6年56.844.1歳53.4
三菱電機株式会社5兆8,947億円61.89.7%47.5150,386人64.2913.5万円47.515.3年46.240.5歳40.6
キヤノン株式会社4兆6,247億円57.49.7%47.5165,547人66.6881.7万円46.518.9年57.844.3歳54.1
日本電気株式会社3兆5,827億円53.813.0%49.7101,800人56.6993.9万円50.217.3年52.643.1歳49.9
富士通株式会社3兆5,030億円53.523.9%56.999,203人56.21,012.3万円50.817.6年53.642.7歳48.4
株式会社リコー2兆6,083億円50.45.1%44.575,635人52.5906.2万円47.320.0年61.345.4歳58.0
東京エレクトロン株式会社2兆4,435億円49.929.6%60.620,236人43.91,380.4万円63.114.7年44.343.1歳49.9
キオクシアホールディングス株式会社2兆3,376億円49.551.9%75.315,218人43.11,306.6万円60.713.9年41.846.2歳60.8
京セラ株式会社2兆702億円48.64.3%44.073,856人52.3739.7万円41.716.0年48.540.1歳39.2
シャープ株式会社1兆8,928億円48.021.9%55.634,549人46.1781.8万円43.120.1年61.644.5歳54.8
株式会社村田製作所1兆8,309億円47.78.8%46.974,302人52.3838.2万円45.014.4年43.440.5歳40.6
ミネベアミツミ株式会社1兆6,644億円47.212.1%49.181,383人53.4785.3万円43.215.9年48.245.0歳56.6
セイコーエプソン株式会社1兆4,133億円46.32.2%42.674,619人52.4808.7万円44.018.1年55.242.9歳49.1
ルネサスエレクトロニクス株式会社1兆3,212億円46.0-2.1%39.821,629人44.1749.6万円42.023.4年72.148.5歳69.0
富士電機株式会社1兆2,276億円45.713.1%49.826,955人44.9841.0万円45.120.3年62.244.9歳56.2
株式会社キーエンス1兆1,693億円45.513.5%50.112,784人42.72,178.3万円89.811.3年33.535.0歳21.1
株式会社アドバンテスト1兆1,286億円45.357.6%79.07,241人41.81,097.7万円53.720.2年61.845.7歳59.0
コニカミノルタ株式会社1兆877億円45.26.1%45.234,363人46.1844.1万円45.220.7年63.546.4歳61.6
アルプスアルパイン株式会社1兆195億円44.96.2%45.225,924人44.8691.4万円40.116.7年50.741.7歳44.9
ファナック株式会社8,578億円44.49.3%47.310,040人42.31,144.4万円55.215.3年46.240.0歳38.9
オムロン株式会社7,674億円44.13.5%43.526,050人44.8888.2万円46.714.8年44.644.5歳54.8
株式会社SCREENホールディングス6,057億円43.520.3%54.56,884人41.81,080.2万円53.113.9年41.842.0歳46.0
横河電機株式会社6,048億円43.511.8%48.918,313人43.6948.6万円48.716.0年48.544.0歳53.0
株式会社安川電機5,421億円43.37.7%46.212,483人42.7860.0万円45.717.6年53.642.7歳48.4
ローム株式会社4,811億円43.1-19.2%28.521,756人44.1803.5万円43.814.0年42.142.4歳47.4
イビデン株式会社4,162億円42.812.3%49.211,105人42.5766.3万円42.616.9年51.440.2歳39.6
太陽誘電株式会社3,553億円42.64.5%44.120,604人43.9661.6万円39.116.4年49.841.5歳44.2
レーザーテック株式会社2,515億円42.346.9%72.01,163人40.91,680.8万円73.28.3年23.940.1歳39.2
株式会社ソシオネクスト2,008億円42.16.5%45.42,469人41.1959.0万円49.09.6年28.050.6歳76.5
下段の小さい数字が偏差値。従業員関連は各社の提出会社(単体)の値。

プライム平均比・225平均比は、各社の直近期実額をそれぞれの母集団平均で割った比率。プライム平均の母集団は本サイト収録データのうち東証プライム市場上場226社、225平均の母集団は日経225採用銘柄225社(2026-04-01時点の構成)。いずれも本サイト収録企業内の単純平均で、市場全体・指数そのものの代表値ではありません。

02

財務の推移

FY2017–FY2026(10期)

FY2017–FY2021は米国基準、FY2022以降はIFRS(基準を跨ぐ比較は非連続。詳細は各チャート脚注)。 営業利益はFY2017–FY2021の米国基準連結財務諸表に個別の記載がなく、開示なしとして表示しています。

売上収益 兆円
0123'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26米国基準IFRS2兆5,048億円
営業利益 億円
01,0002,0003,000'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26米国基準IFRS2,724億円
○ = 開示なし(FY2017–FY2021、米国基準移行初期)。ゼロや補間ではない。
親会社帰属利益 億円
01,0002,000'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26米国基準IFRS1,957億円
ROE %
01020'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26米国基準IFRS9.8%
FY2017–FY2021(薄色)は米国基準。IFRS系列とは接続しない。
利益率 %
051015'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26米国基準IFRS10.9%7.8%
営業利益率純利益率
営業利益率 = 営業利益 ÷ 売上収益。純利益率 = 親会社帰属利益 ÷ 売上収益。FY2017–FY2021は営業利益が開示なしのため営業利益率も算出していません(補間なし)。
営業CF・フリーCF 億円
-2,50002,5005,0007,500'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26米国基準IFRS5,077億円1,299億円
営業CFフリーCF
フリーCF = 営業CF + 投資CF。
研究開発費・設備投資額 億円
01,0002,0003,000'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26米国基準IFRS2,897億円2,986億円
研究開発費設備投資額
主要経営指標の10期一覧
基準売上収益d営業利益営業利益率税引前利益a親会社帰属利益純利益率総資産自己資本b自己資本比率bROEROAEPS(円)BPS(円)配当(円)営業CF投資CF財務CF研究開発費設備投資額従業員(連結)
FY2017米国基準1,178,257c211,717145,09912.3%1,664,333793,61447.7%19.8%8.7%1150.166123.99120160,136-71,111-37,75399,693
FY2018米国基準1,271,747c89,81163,4635.0%1,905,209824,63443.3%7.8%3.3%502.806363.3613091,310-246,099110,088102,883
FY2019米国基準1,381,806c115,55482,2055.9%1,992,480877,29044.0%9.7%4.1%651.026769.68160140,274-140,1799,435115,1558.3%173,592104,781
FY2020米国基準1,363,037c95,87657,7804.2%1,943,379843,95743.4%6.7%3.0%457.476512.47180222,390-41,964-121,769117,4898.6%173,429107,138
FY2021米国基準1,479,008c121,90479,3405.4%2,401,4331,003,53841.8%8.6%3.3%628.087743.89180222,814-231,48829,193127,0468.6%212,355129,284
FY2022IFRS1,902,124166,7758.8%172,490131,2986.9%3,041,6531,300,31742.8%11.6%4.3%346.443344.68145178,987-281,546113,743165,2508.7%291,337116,808
FY2023IFRS2,180,817168,8277.7%167,219114,1875.2%3,147,0271,458,44646.3%8.3%3.6%301.193751.42106262,772-234,40214,947179,4678.2%275,709102,908
FY2024IFRS2,103,876172,8938.2%179,241124,6875.9%3,415,3041,707,33250.0%7.9%3.7%328.704391.60116447,007-216,592-146,368188,8609.0%218,589101,453
FY2025IFRS2,204,806224,19210.2%237,808167,1617.6%3,541,4151,800,07050.8%9.5%4.7%88.10926.0386445,839-244,842-143,333253,58611.5%225,290105,067
FY2026IFRS2,504,820272,41510.9%276,810195,6637.8%4,415,1752,187,23449.5%9.8%4.4%103.091125.2036507,672-377,751-64,747289,66811.6%298,591106,545
金額は百万円。営業利益率=営業利益÷売上収益、純利益率=親会社帰属利益÷売上収益、自己資本比率=自己資本÷総資産、ROA=親会社帰属利益÷総資産、BPSは開示値がない期は自己資本÷発行済株式数の算出値。a FY2017–FY2021は米国基準連結P/Lの税引前当期純利益(経常利益とは別概念)。 b FY2017–FY2021は米国基準純資産額(非支配株主持分を含む)。IFRS適用後は親会社所有者帰属持分であり基準が異なるため、自己資本比率も同様に基準を跨ぎます。 c 当時の米国基準連結財務諸表に営業利益の個別の記載がない(FY2017–FY2021)。 d FY2017–FY2021の開示科目名は「売上高」。以降は「売上収益」に科目名が変わります(金額は同一列にそのまま掲載)。 研究開発費の下段(%)は研究開発費 ÷ 売上収益。
03

セグメント

FY2026(IFRS) ・ 売上収益の構成比
受動部品 24.2%センサ応用製品 9.2%磁気応用製品 10.7%エナジー応用製品 55.9%
セグメント別の売上収益と営業利益(FY2026)
セグメント売上収益営業利益
受動部品5,932億円418億円
センサ応用製品2,246億円207億円
磁気応用製品2,629億円270億円
エナジー応用製品1兆3,703億円2,467億円
04

統合年表 1935–2025

=長期経営構想 ・ ●=沿革 ・ ■=通期決算
1935 — 現在
  1. 1935昭和10
    フェライトコアの工業化を目的とし、東京市芝区(現港区)に東京電気化学工業株式会社を設立
  2. 1937昭和12
    フェライトコアの量産開始
  3. 1951昭和26
    平沢工場にて並形円筒セラミックコンデンサ生産開始
  4. 1959昭和34
    ロサンゼルスに海外初の駐在員事務所開設
  5. 1961昭和36
    株式を東京証券取引所第一部へ上場
    上場
  6. 1966昭和41
    国産初OEMでのカセットテープを発売
  7. 1968昭和43
    米国で音楽用カセットテープ「SD」発売
  8. 1972昭和47
    デュッセルドルフに現地法人設立
  9. 1978昭和53
    VHS方式「スーパーアビリン・ビデオカセット」発売
  10. 1980昭和55
    積層チップインダクタ発売
  11. 1982昭和57
    ニューヨーク証券取引所に上場
    上場
  12. 1983昭和58
    社名をTDK株式会社(TDK Corporation)に変更
  13. 1986昭和61
    香港の磁気ヘッド製造会社 SAE Magnetics(H.K.)Ltd. を買収
  14. 1987昭和62
    薄膜磁気ヘッド発売
  15. 1990平成2
    千葉県市川市にテクニカルセンター完成
  16. 1994平成6
    高密度記録AMRヘッド発売
  17. 2000平成12
    米国の磁気ヘッドメーカー Headway Technologies, Inc. を買収
  18. 2005平成17
    リチウムイオン電池製造/販売会社 Amperex Technology Limited を買収 電源製品の開発/製造/販売会社ラムダパワーグループ(含むデンセイ・ラムダ)を買収
  19. 2007平成19
    TDKブランド記録メディア販売事業を米国の Imation Corp. に譲渡
  20. 2008平成20
    電子デバイスメーカー EPCOS AG をTOBにより買収
  21. 2009平成21
    「フェライトの発明とその工業化」がIEEE マイルストーンに認定
  22. 2016平成28
    センサメーカー Micronas Semiconductor Holding AG を買収 米国のHDDヘッド用サスペンションメーカー Hutchinson Technology Inc. を買収 MEMS慣性センサメーカー Tronics Microsystems SA を買収
  23. FY2017平成29
    FY2017 通期決算米国基準売上高 1兆1,783億円 ・ 親会社帰属利益 1,451億円 ・ ROE 19.8%
  24. 2017平成29
    ASIC(特定用途向け集積回路)の開発を行う ICsense NV を買収 センサメーカー InvenSense, Inc. を買収
  25. FY2018平成30
    FY2018 通期決算米国基準売上高 1兆2,717億円 ・ 親会社帰属利益 635億円 ・ ROE 7.8%
  26. FY2019平成31
    FY2019 通期決算米国基準売上高 1兆3,818億円 ・ 親会社帰属利益 822億円 ・ ROE 9.7%
  27. 2019
    ベンチャー企業への投資を行う TDK Ventures, Inc. を設立
  28. FY2020令和2
    FY2020 通期決算米国基準売上高 1兆3,630億円 ・ 親会社帰属利益 578億円 ・ ROE 6.7%
  29. 2020令和2
    グローバルサプライチェーンにおいて企業の社会的責任を推進するイニシアティブ 「Responsible Business Alliance」に加盟
  30. FY2021令和3
    FY2021 通期決算米国基準売上高 1兆4,790億円 ・ 親会社帰属利益 793億円 ・ ROE 8.6%
  31. FY2022令和4
    FY2022 通期決算IFRS売上収益 1兆9,021億円 ・ 親会社帰属利益 1,313億円 ・ ROE 11.6%
  32. 2022令和4
    Amperex Technology Limited と Contemporary Amperex Technology Co., Limited との 業務提携及び合弁会社の設立 国際的な環境イニシアティブ「RE100」に加盟
  33. FY2023令和5
    FY2023 通期決算IFRS売上収益 2兆1,808億円 ・ 親会社帰属利益 1,142億円 ・ ROE 8.3%
  34. 2023令和5
    自動機械学習プラットフォーム開発を手掛けるQeexo, Coを買収 TDKの日本国内全製造拠点で再生可能エネルギー由来の電力100%での操業を開始
  35. FY2024令和6
    FY2024 通期決算IFRS売上収益 2兆1,039億円 ・ 親会社帰属利益 1,247億円 ・ ROE 7.9%
  36. 2024令和6
    エッジAIとセンサフュージョンで先進的な産業機械の最適化を実現するAI新会社 TDK SensEI Pte. Ltd. を設立
  37. FY2025令和7
    FY2025 通期決算IFRS売上収益 2兆2,048億円 ・ 親会社帰属利益 1,672億円 ・ ROE 9.5%
  38. 2025令和7
    AI/スマートグラス向け技術のリーディングカンパニーである SoftEye, Inc. を買収
  39. FY2026令和8
    FY2026 通期決算IFRS売上収益 2兆5,048億円 ・ 親会社帰属利益 1,957億円 ・ ROE 9.8%
05

従業員

提出会社(単体)

給与・年齢・勤続は提出会社(持株会社)の値です。連結従業員106,545人(FY2026)に対し提出会社は6,573人で、グループ全体の水準を示すものではありません。

平均年間給与(提出会社) 万円
05001,000'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26921.2万円
従業員数(提出会社)
02,5005,0007,500'17'18'19'20'21'22'23'24'25'266,573人
平均勤続年数(提出会社)
0102030'17'18'19'20'21'22'23'24'25'2616.9年
平均年齢(提出会社)
0204060'17'18'19'20'21'22'23'24'25'2643.0歳
提出会社の従業員データ10期一覧
従業員数(人)平均年間給与(円)平均年齢(歳)平均勤続(年)
FY20174,6448,040,07043.520.4
FY20185,0558,159,72643.719.8
FY20195,3307,944,81543.818.9
FY20205,5217,785,97243.417.9
FY20215,6897,867,84943.518.3
FY20225,7197,820,11943.418.3
FY20235,9027,895,36443.017.9
FY20246,0377,833,33042.717.7
FY20256,2418,302,53243.217.2
FY20266,5739,211,55243.016.9
06

配当

基準日 9月30日・3月31日
1株配当
0100200'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26米国基準IFRS36円
中間配当期末配当
配当性向 %
050100'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26米国基準IFRS34.9%
中間配当・期末配当・1株配当・EPS・配当性向の10期一覧
中間期末1株配当EPS配当性向
FY201760円60円120円1150.16円10.4%
FY201860円70円130円502.80円25.9%
FY201980円80円160円651.02円24.6%
FY202090円90円180円457.47円39.3%
FY202190円90円180円628.08円28.7%
FY2022100円45円145円346.44円41.9%
FY202353円53円106円301.19円35.2%
FY202458円58円116円328.70円35.3%
FY202570円16円86円88.10円97.6%
FY202616円20円36円103.09円34.9%
配当性向 = 1株配当 ÷ EPS。EPSまたは1株配当が非開示の期は算出していません(補間なし)。
07

資本・大株主

2026-03-31現在
大株主上位10名
順位株主名持株数(千株)持株比率
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社 (信託口)512,65227.01%
2株式会社日本カストディ銀行 (信託口)222,68911.73%
3THE CHASE MANHATTAN BANK,N.A LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT(常任代理人 株式会社みずほ銀行)49,9062.63%
4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行)40,5852.14%
5CITIBANK,N.A.-NY, AS DEPOSITARY BANK FOR DEPOSITARY SHARE HOLDERS (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)37,7741.99%
6HSBC HONGKONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES (常任代理人 香港上海銀行東京支店)32,1171.69%
7JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)28,0601.48%
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)24,5931.30%
9GOVERNMENT OF NORWAY (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)24,4491.29%
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301(常任代理人 株式会社みずほ銀行)24,0361.27%
持株比率は記載値(自己株式を控除して算定されたもの)。持株数は千株単位。
08

役員

役員一覧12名
氏名役職
齋藤昇代表取締役社長執行役員CEO加湿器対策本部長
山西哲司代表取締役副社長執行役員CFO
橋山秀一取締役執行役員CTO 技術・知財本部長
中山こずゑ社外取締役
岩井睦雄社外取締役
山名昌衛社外取締役
勝本徹社外取締役
桃塚高和常勤監査役
石川将常勤監査役
ダグラス・K・フリーマン監査役
山本千鶴子監査役
藤野隆監査役

役員報酬

役員報酬の区分別総額(4区分)
区分総額員数
取締役(社外取締役を除く)6.9億円4名
社外取締役7,600万円4名
監査役(社外監査役を除く)7,200万円2名
社外監査役4,600万円3名
総額は開示資料の記載区分別。員数は記載がある区分のみ表示しています。
09

拠点

主要な設備5件
名称所在地
本荘工場秋田県由利本荘市
TDKエレクトロニクスファクトリーズ㈱秋田県由利本荘市他
浅間テクノ工場長野県佐久市
成田工場千葉県成田市
TDKラムダ㈱東京都中央区他