電気機器

合計・中央値は各社直近期（決算期・会計基準が異なる場合を含む）の実額の単純集計。

プライム平均の母集団: 東証プライム市場上場226社（本サイト収録データのうちcompany.market="プライム"の会社）。225平均の母集団: 日経225採用銘柄225社（2026-04-01時点の構成）。いずれも各社直近期の単純平均どうしの比較。

1. 2,000–2,200万円キーエンス
2. 1,800–2,000万円0社
3. 1,600–1,800万円レーザーテック
4. 1,400–1,600万円0社
5. 1,200–1,400万円2社
6. 1,000–1,200万円5社
7. 800–1,000万円│中央値 909.8万円16社
8. 600–800万円7社

階級（年収帯）ごとの社数を横バーで表示。1,600万円を超える階級は社名を直接表示。朱の左罫線は中央値を含む階級を示す。

全32社の年収を見る

1. 2025.11
   連結子会社キヤノン電子株式会社の完全子会社化を目的に、公開買付けを12月1日から2026年1月19日まで実施し成立。買付価格は1株3,650円、買付代金491億6,800万円。株式等保有割合は87.94％となった。
   キヤノン買収492億円
2. 2024.10
   メディカル報告単位で、10月1日を基準日とするのれんの減損テストにより1,651億円ののれんの減損損失を計上。買収時計画に対する短期的な収益性低下が要因。
   キヤノン減損1,651億円
3. 2024.03
   子会社キヤノンマーケティングジャパン株式会社が、株式会社プリマジェスト及びその子会社3社の発行済株式100％を3月29日付で取得。取得対価は370億円。
   キヤノン買収370億円
4. 2023.10
   子会社キヤノンマーケティングジャパン株式会社が、東京日産コンピュータシステム株式会社（現TCS株式会社）の発行済株式93.10％を10月2日付で公開買付けにより取得。11月1日付で残り6.90％を株式売渡請求により取得し完全子会社化、取得対価は合計110億900万円。
   キヤノン買収110億円
5. 2023.07
   子会社キヤノンメディカルシステムズ株式会社が、株式会社レゾナックより、ミナリスメディカル株式会社及びMinaris Medical America, Inc.の発行済株式100％を7月3日付で取得。取得対価は334億1,800万円。
   キヤノン買収334億円
6. 2021.09
   カナダRedlen Technologies Inc.（Photon Counting CT用検出器技術）の発行済株式87.0％を9月28日付で追加取得し完全子会社化。取得対価は316億4,000万円。
   キヤノン買収316億円
7. 2019
   インクジェット事業用資産（東京都大田区の下丸子事業所、神奈川県川崎市の矢向事業所）の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、53億9,700万円の減損損失を計上。内訳は機械及び装置23億6,100万円、工具器具備品3億3,800万円、長期前払費用24億3,000万円、その他2億6,800万円。
   キヤノン減損54億円
8. 2017.10
   商業印刷事業（2010年買収のオセ社関連事業）で、10月1日を基準日とするのれんの減損テストにより339億1,200万円ののれんの減損損失を計上。事業環境の競争激化と技術潮流の変化により、当初想定より収益性が低下したことが要因。
   キヤノン減損339億円
9. 2016.12
   東芝メディカルシステムズ株式会社（TMSC、後のキヤノンメディカルシステムズ株式会社）の全普通株式を、株式等譲渡契約に基づく新株予約権の行使により12月19日付で取得し支配獲得。取得対価は6,654億9,800万円。
   キヤノン買収6,655億円
10. 2015.04
    スウェーデンAxis AB（ネットワークビデオソリューション事業）の発行済普通株式76.1％を、公開買付けにより4月15日付で取得。取得対価は2,447億2,500万円。その後の追加取得により持分は85.1％となった。
    キヤノン買収2,447億円

開示資料の注記から採録した買収・売却・減損等の事象。金額は各書類に開示された取得対価・譲渡価額・減損損失額等。採録の範囲は会社により異なる。