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合計・中央値は各社直近期（決算期・会計基準が異なる場合を含む）の実額の単純集計。

プライム平均の母集団: 東証プライム市場上場226社（本サイト収録データのうちcompany.market="プライム"の会社）。225平均の母集団: 日経225採用銘柄225社（2026-04-01時点の構成）。いずれも各社直近期の単純平均どうしの比較。

1. 800–1,000万円│中央値 864.6万円4社
2. 600–800万円2社

階級（年収帯）ごとの社数を横バーで表示。1,600万円を超える階級は社名を直接表示。朱の左罫線は中央値を含む階級を示す。

全6社の年収を見る

1. 2026
   秋葉原建物付帯設備、建装材事業用資産等で140億600万円の減損損失を計上。トルコの建装材事業用資産、コロンビアのクレジットカード製造発行事業用資産（買収時想定の計画実現が遅滞）等が対象。
   TOPPANHD減損140億円
2. 2025.04
   米SONOCO PRODUCTS COMPANYから軟包装事業及び熱成形容器事業（Sonoco Plastics, Inc.他14社）の株式取得及び事業譲受により取得、2025年4月1日付で完了。取得価額は2,731億6,000万円、発生したのれんは770億4,100万円。
   TOPPANHD買収2,732億円
3. 2025.01
   政府系IDソリューション事業を展開するHID Global CID SAS他4社及びその子会社5社の株式を取得、2025年1月31日付で子会社化。取得価額は203億9,400万円。
   TOPPANHD買収204億円
4. 2025
   建装材事業用資産、情報系印刷事業関連設備等で671億1,800万円の減損損失を計上。独子会社INTERPRINT GmbHは新型コロナ後の需要反動や住宅・家具需要停滞により買収時想定の超過収益力実現が遅滞、内訳は建装材事業用資産261億800万円、情報系印刷事業関連設備217億3,400万円。
   TOPPANHD減損671億円
5. 2024
   軟包材関連工場等の固定資産で234億4,400万円の減損損失を計上。米国ジョージア州の軟包材関連工場、米国テキサス州の半導体関連製造設備等が対象。
   TOPPANHD減損234億円
6. 2023
   軟包材コンバーティング事業用資産、紙器事業生産用資産で238億3,800万円の減損損失を計上。米国子会社InterFlex Investment Holdings, Inc.は買収時に想定した超過収益力の実現が遅延、のれん106億1,200万円を含む。
   TOPPANHD減損238億円
7. 2022.04
   連結子会社の株式会社トッパンフォトマスクの株式49.9％をインテグラル株式会社が運用アドバイザーを務める投資ファンドに譲渡、2022年4月1日付で完了（半導体用フォトマスク事業を吸収分割により承継させた上での譲渡）。連結キャッシュ・フロー計算書上の売却による収入は334億3,100万円。
   TOPPANHD売却334億円
8. 2022.03
   連結子会社のトッパン・フォームズ株式会社の株式を公開買付け・株式売渡請求により追加取得、株券等所有割合は60.74％から100.00％に上昇（公開買付け2021年12月23日終了、株式売渡請求2022年3月1日付完了）。追加取得の対価は675億4,400万円。
   TOPPANHD買収675億円
9. 2022.02
   印Max Speciality Films Limitedの株式を追加取得、議決権比率は49.00％から90.00％に上昇、2022年2月1日付で子会社化。取得価額は81億5,700万円。食品包装材向けOPPフィルムの製造・販売事業。
   TOPPANHD買収82億円
10. 2022
    遊休資産等の固定資産で56億100万円の減損損失を計上。埼玉県川越市、静岡県掛川市の遊休資産が対象。
    TOPPANHD減損56億円
11. 2021.07
    米InterFlex Investment Holdings, Inc.他4社の株式を取得、2021年7月23日付で子会社化。取得価額は155億7,000万円。食品用包装を中心とする軟包材コンバーター事業。
    TOPPANHD買収156億円
12. 2021
    ディスプレイ関連事業用資産等の固定資産で201億9,100万円の減損損失を計上。三重県津市のディスプレイ関連事業用資産は事業譲渡の意思決定に伴うもの。
    TOPPANHD減損202億円
13. 2020
    情報記録材関連事業用資産等の固定資産で166億5,100万円の減損損失を計上。埼玉県深谷市の情報記録材関連事業用資産、滋賀県東近江市のディスプレイ関連事業用資産等が対象。
    TOPPANHD減損167億円
14. 2019.10
    独INTERPRINT GmbH他17社の株式を取得、2019年10月15日付で完全子会社化。取得価額は366億8,200万円。建装材用化粧シート製造・販売事業。
    TOPPANHD買収367億円
15. 2019.08
    連結子会社の図書印刷株式会社を株式交換により完全子会社化、2019年8月1日付で効力発生。対価は普通株式296億3,800万円相当（16,622,977株）。
    TOPPANHD買収296億円
16. 2019
    軟包装材関連事業用資産等の固定資産で120億9,600万円の減損損失を計上。インドネシア共和国ブカシ県の軟包装材関連事業用資産、東京都港区他のペイメントサービス用資産等が対象。
    TOPPANHD減損121億円
17. 2019
    日本の事業用資産（土地及び建物等）で46億2,200万円の減損損失を計上。内訳は土地38億2,300万円、建物7億6,900万円、その他3,000万円。
    任天堂減損46億円
18. 2018.08
    米国Merrill CorporationからTransaction and Compliance部門を譲受、2018年8月1日付で株式取得・事業譲受が完了（Marketing & Communication Solutions部門は同年9月1日付）。取得価額は確定額で176億4,900万円。ファイナンス印刷関連事業。
    TOPPANHD買収176億円
19. 2018
    ペイメントサービス用資産等の固定資産で29億8,100万円の減損損失を計上。東京都港区のペイメントサービス用資産はサービスの立ち上げ遅れによる短期回収困難が要因。
    TOPPANHD減損30億円
20. 2017.11
    インドネシアのPT.KARYA KONVEX INDONESIAの株式51.0％を取得、2017年11月8日付で子会社化。取得価額は80億3,200万円。軟包装材の製造・販売事業。
    TOPPANHD買収80億円
21. 2017.04
    ジェスネット株式会社の議決権70％を取得、4月3日付で連結子会社化。取得原価は45億3,000万円、負ののれん発生益14億600万円を計上。
    任天堂買収45億円
22. 2017.03
    台湾の凌巨科技股份有限公司（Giantplus Technology Co., Ltd.）の議決権53.10％を取得、2017年3月30日付で子会社化。取得価額は143億7,000万円。液晶パネル及び液晶モジュールの製造・販売事業。
    TOPPANHD買収144億円
23. 2017
    ディスプレイ関連工場及び製造設備、半導体関連製造設備等の固定資産で307億1,900万円の減損損失を計上。新潟県新発田市の半導体関連製造設備、滋賀県東近江市のディスプレイ関連製造設備、埼玉県深谷市のフィルム関連工場が対象。
    TOPPANHD減損307億円
24. 2016.10
    連結子会社Toppan Leefung Printing (Shenzhen) Co., Ltd.の全出資持分を深圳市潤璟実業有限公司に譲渡、2016年10月12日付で完了。連結キャッシュ・フロー計算書上の売却による収入は327億1,700万円、関係会社株式売却益276億4,600万円を特別利益に計上。
    TOPPANHD売却327億円

開示資料の注記から採録した買収・売却・減損等の事象。金額は各書類に開示された取得対価・譲渡価額・減損損失額等。採録の範囲は会社により異なる。