CorpoLog
  • 日本語● 表示中
  • English準備中
  • 简体中文予定
  • 繁體中文予定
  • 한국어予定
企業記録─証券コード 7951

ヤマハ株式会社

YAMAHA CORPORATION
証券コード 7951 東証プライム その他製品 3月期決算 1887年〜

楽器、音響機器を展開する会社。売上収益は4,653億円（FY2026）。

会社概要

本社所在地
浜松市中央区中沢町10番１号
公式サイト
yamaha.com
上場市場
東証プライム
決算期
3月期
資本金
285億円
法人番号
3080401005595
統合年表 1887–2025 ─ 全体図
最新記録 FY2026Ⅰ財務データ収録 FY2017–FY202618901900191019201930194019501960197019801990200020102020
※ 図は横にスクロールできます
  1. Ⅰ1887–現在沿革34件・決算10期 ・最新FY2026
01

主要指標

FY2026（2026年3月期・IFRS）
売上収益
4,653億円
+0.7% 前期比
偏差値 40.1
プライム平均比 0.15倍 ・ 225平均比 0.15倍
営業利益
293億円
+41.5% 前期比
営業利益率
6.3%
+1.8pt 前期比
親会社帰属利益
237億円
+77.7% 前期比
ROE
5.1%
+2.3pt 前期比
偏差値 38.7
プライム平均比 0.49倍 ・ 225平均比 0.48倍
従業員数（連結）
17,886人
−1,063人 前期比
偏差値 48.1
プライム平均比 0.42倍 ・ 225平均比 0.42倍
平均年間給与提出会社
794.7万円
+1.4% 前期比
偏差値 45.0
プライム平均比 0.80倍 ・ 225平均比 0.80倍
自己資本比率脚注b参照
77.5%
+1.5pt 前期比
偏差値について（母集団6社・算式・分布図・内訳）

式: 偏差値 = 50 + 10 × (x − μ) ÷ σ（μ・σは母集団6社の平均・母標準偏差）。各社の直近期の値を使用。カード内の「偏差値」表示はこの式で算出した値です。

売上収益4,653億円 → 偏差値 40.1
304050607040.1
ROE5.1% → 偏差値 38.7
304050607038.7
従業員数（連結）17,886人 → 偏差値 48.1
304050607048.1
平均年間給与794.7万円 → 偏差値 45.0
304050607045.0
平均勤続年数18.0年 → 偏差値 55.6
304050607055.6
平均年齢43.0歳 → 偏差値 53.9
304050607053.9
目盛=偏差値（薄帯は40–60、±1σ）当社 母集団の他5社（ホバー/フォーカスで社名と実額）
社名売上収益ROE従業員数（連結）平均年間給与平均勤続年数平均年齢
ヤマハ株式会社4,653億円40.15.1%38.717,886人48.1794.7万円45.018.0年55.643.0歳53.9
任天堂株式会社2兆3,131億円63.714.9%60.38,666人43.1982.5万円60.814.6年49.840.5歳48.4
TOPPANホールディングス株式会社1兆8,050億円57.24.9%38.354,371人67.8868.2万円51.215.9年52.042.8歳53.5
大日本印刷株式会社1兆5,126億円53.58.9%47.136,360人58.1861.0万円50.620.7年60.244.8歳57.9
株式会社バンダイナムコホールディングス1兆3,482億円51.417.0%64.811,457人44.6983.8万円60.916.7年53.444.6歳57.5
株式会社ｖｉｓｕｍｏ9.7億円34.210.6%50.850人38.4634.4万円31.62.3年28.831.6歳28.8
下段の小さい数字が偏差値。従業員関連は各社の提出会社（単体）の値。

プライム平均比・225平均比は、各社の直近期実額をそれぞれの母集団平均で割った比率。プライム平均の母集団は本サイト収録データのうち東証プライム市場上場226社、225平均の母集団は日経225採用銘柄225社（2026-04-01時点の構成）。いずれも本サイト収録企業内の単純平均で、市場全体・指数そのものの代表値ではありません。

02

財務の推移

FY2017–FY2026（10期）

FY2017–FY2019はJGAAP、FY2020以降はIFRS（基準を跨ぐ比較は非連続。詳細は各チャート脚注）。

売上収益 億円
02,0004,0006,000'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26JGAAPIFRS4,653億円
営業利益 億円
0200400600'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26JGAAPIFRS293億円
親会社帰属利益 億円
0200400600'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26JGAAPIFRS237億円
ROE %
051015'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26JGAAPIFRS5.1%
FY2017–FY2019（薄色）はJGAAP。IFRS系列とは接続しない。
利益率 %
051015'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26JGAAPIFRS6.3%5.1%
営業利益率純利益率
営業利益率 = 営業利益 ÷ 売上収益。純利益率 = 親会社帰属利益 ÷ 売上収益。
営業CF・フリーCF 億円
-50005001,000'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26JGAAPIFRS458億円379億円
営業CFフリーCF
フリーCF ＝ 営業CF ＋ 投資CF。
研究開発費・設備投資額 億円
0100200300'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26JGAAPIFRS277億円144億円
研究開発費設備投資額
期基準売上収益d営業利益営業利益率税引前利益a親会社帰属利益純利益率総資産自己資本b自己資本比率bROEROAEPS（円）BPS（円）配当（円）営業CF投資CF財務CF研究開発費設備投資額従業員（連結）
FY2017JGAAP408,24844,30210.9%42,89846,71911.4%522,362367,43770.3%14.0%8.9%249.171948.015239,142-9,663-12,58824,4156.0%—20,175
FY2018JGAAP432,96748,83311.3%74,47154,37812.6%560,184388,34569.3%14.5%9.7%291.812125.515647,4984,766-35,58424,7975.7%—20,228
FY2019JGAAP437,41656,03012.8%60,48543,75310.0%514,762382,77174.4%11.4%8.5%240.942124.836030,234-23,092-28,47924,9265.7%15,95620,375
FY2020IFRS414,22743,33310.5%47,22534,6218.4%474,034325,40968.6%10.1%7.3%194.711977.736657,162-21,067-36,42224,8146.0%20,54520,203
FY2021IFRS372,63035,0399.4%37,10226,6157.1%557,616395,95871.0%7.4%4.8%151.392067.076658,225-5,785-20,60224,1896.5%11,26020,021
FY2022IFRS408,19749,32012.1%53,01037,2559.1%580,927414,77371.4%9.2%6.4%214.792214.486636,01643,707-44,42624,0325.9%14,83519,895
FY2023IFRS451,41046,48410.3%50,55238,1838.5%594,246456,83776.9%8.8%6.4%222.642439.0766-14,841-21,563-35,28725,0575.6%20,54120,027
FY2024IFRS462,86628,9996.3%37,62929,6426.4%666,837510,59276.6%6.1%4.4%175.682726.077443,836-15,903-37,26326,9035.8%27,11819,644
FY2025IFRS462,08020,6954.5%22,46213,3512.9%591,278448,83475.9%2.8%2.3%27.58845.265055,2818,106-63,14026,9775.8%19,95918,949
FY2026IFRS465,33029,2746.3%35,28723,7205.1%617,568478,34777.5%5.1%3.8%52.701033.152645,777-7,907-37,77527,7206.0%14,39017,886
金額は百万円。営業利益率＝営業利益÷売上収益、純利益率＝親会社帰属利益÷売上収益、自己資本比率＝自己資本÷総資産、ROA＝親会社帰属利益÷総資産、BPSは開示値がない期は自己資本÷発行済株式数の算出値。a FY2017–FY2019はJGAAP連結P/Lの税引前当期純利益（経常利益とは別概念）。 b FY2017–FY2019はJGAAP純資産額（非支配株主持分を含む）。IFRS適用後は親会社所有者帰属持分であり基準が異なるため、自己資本比率も同様に基準を跨ぎます。 d FY2017–FY2019の開示科目名は「売上高」。以降は「売上収益」に科目名が変わります（金額は同一列にそのまま掲載）。 研究開発費の下段（％）は研究開発費 ÷ 売上収益。
03

セグメント

FY2026（IFRS） ・ 売上収益の構成比
楽器 68.2%音響機器 31.8%
セグメント売上収益営業利益
楽器3,049億円—
音響機器1,424億円—
04

統合年表 1887–2025

◆=長期経営構想 ・ ●=沿革 ・ ■=通期決算
Ⅰ1887 — 現在
  1. 1887明治20
    、創業者である山葉寅楠が１台の輸入オルガンを修理したことに始まります。
  2. 1887明治20
    の創業以来、音・音楽に関連する事業を中核としながら、新たな感動と豊かな文化を世界の人々とともに創りつづけることを目指してきました。 年沿革
  3. 1887明治20
    山葉寅楠が浜松の小学校でオルガンを修理、同年にオルガン製作に成功
  4. 1897明治30
    日本楽器製造株式会社を設立
  5. 1900明治33
    ピアノの製造を開始
  6. 1949昭和24
    東京証券取引所に株式を上場
    上場
  7. 1954昭和29
    「YAMAHA MUSIC SCHOOL（ヤマハ音楽教室）」の前身となる教室を開講〃オーディオの製造を開始（HiFiプレーヤー）
  8. 1955昭和30
    オートバイ部門をヤマハ発動機株式会社として分離
  9. 1958昭和33
    メキシコに販売子会社 Yamaha de México, S.A. de C.V.を設立
  10. 1959昭和34
    スポーツ用品の製造を開始〃電子オルガン（エレクトーン）の製造を開始
  11. 1960昭和35
    米国に販売子会社 Yamaha International Corporation(現 Yamaha Corporation of America)を設立
  12. 1962昭和37
    リゾート事業を開始
  13. 1964昭和39
    リビング用品の製造を開始（FRP製バスタブ） ※2010年 リビング事業子会社の株式を譲渡
  14. 1966昭和41
    管楽器の製造を開始〃財団法人ヤマハ音楽振興会を発足（2011年、一般財団法人に移行）〃西ドイツ（当時）に販売子会社 Yamaha Europa GmbHを設立
  15. 1968昭和43
    日本初の株式時価発行を実施
  16. 1972昭和47
    半導体の生産を開始 ※2015年 ファブレス化
  17. 1980昭和55
    ヤマハピアノテクニカルアカデミーを設立
  18. 1984昭和59
    産業用ロボット（FA機器）市場に参入 年沿革
  19. 1987昭和62
    創業100周年を機に、社名を日本楽器製造株式会社からヤマハ株式会社に変更
  20. 1989
    中国に電子楽器製造・販売子会社 天津雅馬哈電子楽器有限公司を設立
  21. 2002平成14
    中国に投資管理会社 雅馬哈楽器音響（中国）投資有限公司を設立〃ドイツに欧州統括会社 Yamaha Music Holding Europe GmbH(現 Yamaha Music Europe GmbH) を設立
  22. 2005平成17
    ドイツの音楽制作用コンピューターソフトウェア開発・販売会社Steinberg Media Technologies GmbHを買収
  23. 2007平成19
    音楽ソフト事業統括会社 株式会社ヤマハミュージックエンタテインメントホールディングスを設立
  24. 2008平成20
    オーストリアのピアノメーカー L.Bösendorfer Klavierfabrik GmbHを買収〃フランスの業務用スピーカー製造・販売会社 NEXO S.A.を買収
  25. 2010平成22
    ピアノ国内生産拠点を掛川工場へ統合
  26. 2012平成24
    管楽器国内生産拠点を豊岡工場へ統合
  27. 2013平成25
    国内の楽器・音響機器卸販売および教室事業を行う株式会社ヤマハミュージックジャパンを設立
  28. 2014平成26
    米国の楽器・音響機器メーカー Line 6,Inc.（現 Yamaha Guitar Group,Inc.）を買収※2018年 Ampegブランド、
  29. FY2017平成29
    FY2017 通期決算JGAAP売上高 4,082億円 ・ 親会社帰属利益 467億円 ・ ROE 14.0%
  30. FY2018平成30
    FY2018 通期決算JGAAP売上高 4,330億円 ・ 親会社帰属利益 544億円 ・ ROE 14.5%
  31. 2018平成30
    本社構内に研究開発拠点 イノベーションセンターを開設
  32. FY2019平成31
    FY2019 通期決算JGAAP売上高 4,374億円 ・ 親会社帰属利益 438億円 ・ ROE 11.4%
  33. 2019
    インドの販売子会社 Yamaha Music India Pvt. Ltd.に工場を新設
  34. FY2020令和2
    FY2020 通期決算IFRS売上収益 4,142億円 ・ 親会社帰属利益 346億円 ・ ROE 10.1%
  35. FY2021令和3
    FY2021 通期決算IFRS売上収益 3,726億円 ・ 親会社帰属利益 266億円 ・ ROE 7.4%
  36. 2021令和3
    ヤマハ銀座店を「ブランドショップ」としてリニューアルオープン
  37. FY2022令和4
    FY2022 通期決算IFRS売上収益 4,082億円 ・ 親会社帰属利益 373億円 ・ ROE 9.2%
  38. FY2023令和5
    FY2023 通期決算IFRS売上収益 4,514億円 ・ 親会社帰属利益 382億円 ・ ROE 8.8%
  39. 2023令和5
    Cordoba Music Group, LLCを買収
  40. FY2024令和6
    FY2024 通期決算IFRS売上収益 4,629億円 ・ 親会社帰属利益 296億円 ・ ROE 6.1%
  41. 2024令和6
    体験型ブランドショップ「ヤマハミュージック 横浜みなとみらい」を開設〃ブランド発信拠点・研究開発サテライト施設「Yamaha Sound Crossing Shibuya」を開設 ヤマハミュージック 横浜みなとみらいYamaha Sound Crossing Shibuya
  42. FY2025令和7
    FY2025 通期決算IFRS売上収益 4,621億円 ・ 親会社帰属利益 134億円 ・ ROE 2.8%
  43. 2025令和7
    米国シリコンバレーに事業開発・CVCファンド運営管理会社Yamaha Music Innovations, LLCを設立
  44. FY2026令和8
    FY2026 通期決算IFRS売上収益 4,653億円 ・ 親会社帰属利益 237億円 ・ ROE 5.1%
05

従業員

提出会社（単体）

給与・年齢・勤続は提出会社（持株会社）の値です。連結従業員17,886人（FY2026）に対し提出会社は3,449人で、グループ全体の水準を示すものではありません。

平均年間給与（提出会社） 万円
05001,000'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26794.7万円
従業員数（提出会社） 人
02,0004,000'17'18'19'20'21'22'23'24'25'263,449人
平均勤続年数（提出会社） 年
01020'17'18'19'20'21'22'23'24'25'2618.0年
平均年齢（提出会社） 歳
0204060'17'18'19'20'21'22'23'24'25'2643.0歳
期従業員数（人）平均年間給与（円）平均年齢（歳）平均勤続（年）
FY20172,360———
FY20182,345———
FY20192,3449,349,09744.019.0
FY20202,3319,480,79544.019.0
FY20212,3898,849,24644.019.0
FY20222,3878,603,76244.019.0
FY20232,3858,720,85244.019.0
FY20242,3418,932,05144.019.0
FY20253,4237,837,40943.018.0
FY20263,4497,947,49743.018.0

平均年収が近い会社

06

配当

基準日 9月30日・3月31日
1株配当 円
0255075'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26JGAAPIFRS26円
中間配当期末配当
配当性向 %
0100200'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26JGAAPIFRS49.3%
期中間期末1株配当EPS配当性向
FY201726円26円52円249.17円20.9%
FY201828円28円56円291.81円19.2%
FY201930円30円60円240.94円24.9%
FY202033円33円66円194.71円33.9%
FY202133円33円66円151.39円43.6%
FY202233円33円66円214.79円30.7%
FY202333円33円66円222.64円29.6%
FY202437円37円74円175.68円42.1%
FY202537円13円50円27.58円181.3%
FY202613円13円26円52.70円49.3%
配当性向 = 1株配当 ÷ EPS。EPSまたは1株配当が非開示の期は算出していません（補間なし）。
07

資本・大株主

2026-03-31現在
順位株主名持株数（千株）持株比率
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)97,98122.27%
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)37,4278.51%
3住友生命保険相互会社(常任代理人　株式会社日本カストディ銀行)21,9004.98%
4株式会社静岡銀行(常任代理人　日本マスタートラスト信託銀行株式会社)21,5764.90%
5日本生命保険相互会社(常任代理人　日本マスタートラスト信託銀行株式会社)15,0063.41%
6ヤマハ発動機株式会社14,0803.20%
7ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505301(常任代理人　株式会社みずほ銀行決済営業部)11,2512.56%
8ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001(常任代理人　株式会社みずほ銀行決済営業部)10,6402.42%
9バンク オブ ニューヨーク ジーシーエム クライアント アカウント ジェイピーアールディ アイエスジー エフイー－エイシー(常任代理人　株式会社三菱UFJ銀行)8,6761.97%
10ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505025(常任代理人　株式会社みずほ銀行決済営業部)8,5441.94%
持株比率は記載値（自己株式を控除して算定されたもの）。持株数は千株単位。
08

役員

氏名役職
山浦敦代表執行役社長
中田卓也取締役指名委員
ポール・キャンドランド社外取締役(注)１指名委員報酬委員
篠原弘道社外取締役(注)１指名委員報酬委員
吉澤尚子社外取締役(注)１監査委員
江幡奈歩社外取締役(注)１監査委員
伊藤秀二社外取締役(注)１指名委員報酬委員
野上宰門社外取締役(注)１監査委員
押木正人常務執行役楽器事業本部長
後藤敏昭執行役楽器事業本部副本部長兼音響事業本部副本部長
徳弘太郎執行役業務本部長
鳥羽伸和執行役音響事業本部長
西村淳執行役楽器事業本部副本部長 兼音響事業本部副本部長
北瀬聖光執行役新規事業開発部長
庄門充執行役経営本部長

役員報酬

区分総額員数
取締役1.8億円8名
社外取締役8,900万円7名
執行役4.0億円7名
総額は開示資料の記載区分別。員数は記載がある区分のみ表示しています。
09

拠点

名称所在地
掛川工場静岡県掛川市他
豊岡工場静岡県磐田市他
営業事業所神奈川県横浜市他
リゾート施設静岡県袋井市他
本社他神奈川県横浜市他