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企業記録─証券コード 6361

株式会社荏原製作所

EBARA CORPORATION
証券コード 6361 東証プライム 機械 12月期決算 1912年11月〜

建築・産業、エネルギー、インフラ、環境、精密・電子を展開する会社。売上収益は9,583億円（FY2025）。

会社概要

本社所在地
東京都大田区羽田旭町11番１号
公式サイト
ebara.com
上場市場
東証プライム
決算期
12月期
資本金
808億円
法人番号
1010801001748
統合年表 1912–2023 ─ 全体図
最新記録 FY2025Ⅰ財務データ収録 FY2017–FY2025191019201930194019501960197019801990200020102020
※ 図は横にスクロールできます
  1. Ⅰ1912–現在沿革47件・決算10期 ・最新FY2025
01

主要指標

FY2025（2025年12月期・IFRS）
売上収益
9,583億円
+10.6% 前期比
偏差値 45.3
プライム平均比 0.31倍 ・ 225平均比 0.31倍
営業利益
1,138億円
+16.2% 前期比
営業利益率
11.9%
+0.6pt 前期比
親会社帰属利益
766億円
+7.3% 前期比
ROE
15.6%
−0.6pt 前期比
偏差値 58.2
プライム平均比 1.49倍 ・ 225平均比 1.48倍
従業員数（連結）
21,148人
+638人 前期比
偏差値 45.8
プライム平均比 0.50倍 ・ 225平均比 0.50倍
平均年間給与提出会社
980.2万円
−100.0% 前期比
偏差値 53.0
プライム平均比 0.98倍 ・ 225平均比 0.98倍
自己資本比率脚注b参照
47.0%
−0.1pt 前期比
偏差値について（母集団17社・算式・分布図・内訳）

式: 偏差値 = 50 + 10 × (x − μ) ÷ σ（μ・σは母集団17社の平均・母標準偏差）。各社の直近期の値を使用。カード内の「偏差値」表示はこの式で算出した値です。

売上収益9,583億円 → 偏差値 45.3
304050607045.3
ROE15.6% → 偏差値 58.2
304050607058.2
従業員数（連結）21,148人 → 偏差値 45.8
304050607045.8
平均年間給与980.2万円 → 偏差値 53.0
304050607053.0
平均勤続年数14.4年 → 偏差値 43.4
304050607043.4
平均年齢43.1歳 → 偏差値 58.7
304050607058.7
目盛=偏差値（薄帯は40–60、±1σ）当社 母集団の他16社（ホバー/フォーカスで社名と実額）
社名売上収益ROE従業員数（連結）平均年間給与平均勤続年数平均年齢
株式会社荏原製作所9,583億円45.315.6%58.221,148人45.8980.2万円53.014.4年43.443.1歳58.7
ダイキン工業株式会社5兆150億円71.49.1%49.0104,095人76.2896.5万円49.916.6年52.741.2歳48.6
三菱重工業株式会社4兆9,742億円71.112.2%53.478,793人66.91,072.5万円56.518.5年60.842.3歳54.5
株式会社小松製作所4兆1,328億円65.711.3%52.167,279人62.7902.5万円50.117.1年54.841.7歳51.3
株式会社クボタ3兆189億円58.57.3%46.452,503人57.3860.9万円48.514.3年43.039.9歳41.7
株式会社ジェイテクト1兆9,250億円51.51.6%38.343,233人53.9773.3万円45.217.2年55.341.4歳49.7
株式会社ＩＨＩ1兆6,434億円49.728.4%76.426,224人47.71,000.5万円53.815.2年46.842.4歳55.0
日立建機株式会社1兆4,055億円48.28.6%48.325,304人47.3774.4万円45.315.2年46.841.1歳48.1
住友重機械工業株式会社1兆669億円46.04.7%42.725,123人47.3857.3万円48.413.8年40.943.5歳60.9
日本精工株式会社9,116億円45.03.5%41.026,278人47.7787.9万円45.816.6年52.742.1歳53.4
ＳＭＣ株式会社8,425億円44.58.3%47.824,773人47.1780.5万円45.519.7年65.841.1歳48.1
ＮＴＮ株式会社8,263億円44.44.9%43.021,305人45.9745.7万円44.219.6年65.441.7歳51.3
カナデビア株式会社6,452億円43.35.8%44.312,666人42.7829.8万円47.415.8年49.343.9歳63.0
株式会社 アマダ4,374億円41.95.8%44.39,872人41.7741.5万円44.018.5年60.844.6歳66.7
株式会社ディスコ4,369億円41.925.1%71.75,547人40.11,879.6万円86.910.6年27.337.2歳27.3
株式会社日本製鋼所2,749億円40.99.5%49.55,419人40.1713.7万円43.012.6年35.838.8歳35.8
オークマ株式会社2,359億円40.65.3%43.64,101人39.6702.3万円42.515.6年48.538.8歳35.8
下段の小さい数字が偏差値。従業員関連は各社の提出会社（単体）の値。

プライム平均比・225平均比は、各社の直近期実額をそれぞれの母集団平均で割った比率。プライム平均の母集団は本サイト収録データのうち東証プライム市場上場226社、225平均の母集団は日経225採用銘柄225社（2026-04-01時点の構成）。いずれも本サイト収録企業内の単純平均で、市場全体・指数そのものの代表値ではありません。

02

財務の推移

FY2017–FY2025（10期）

FY2017–FY2020はJGAAP、FY2021以降はIFRS（基準を跨ぐ比較は非連続。詳細は各チャート脚注）。

売上収益 兆円
0.00.51.0'17'17'18'19'20'21'22'23'24'25JGAAPIFRS9,583億円
営業利益 億円
05001,0001,500'17'17'18'19'20'21'22'23'24'25JGAAPIFRS1,138億円
親会社帰属利益 億円
05001,000'17'17'18'19'20'21'22'23'24'25JGAAPIFRS766億円
ROE %
01020'17'17'18'19'20'21'22'23'24'25JGAAPIFRS15.6%
FY2017–FY2020（薄色）はJGAAP。IFRS系列とは接続しない。
利益率 %
051015'17'17'18'19'20'21'22'23'24'25JGAAPIFRS11.9%8.0%
営業利益率純利益率
営業利益率 = 営業利益 ÷ 売上収益。純利益率 = 親会社帰属利益 ÷ 売上収益。
営業CF・フリーCF 億円
-1,00001,0002,000'17'17'18'19'20'21'22'23'24'25JGAAPIFRS408億円-505億円
営業CFフリーCF
フリーCF ＝ 営業CF ＋ 投資CF。
研究開発費・設備投資額 億円
0200400'17'17'18'19'20'21'22'23'24'25JGAAPIFRS232億円
研究開発費設備投資額
期基準売上収益d営業利益営業利益率税引前利益a親会社帰属利益純利益率総資産自己資本b自己資本比率bROEROAEPS（円）BPS（円）配当（円）営業CF投資CF財務CF研究開発費設備投資額従業員（連結）
FY2017JGAAP476,10429,9956.3%30,49720,5874.3%588,457277,50947.2%8.0%3.5%213.712672.193633,816-18,563-15,102——16,317
FY2017JGAAP381,99318,1154.7%18,5549,5312.5%612,919284,78846.5%3.5%1.6%93.842735.944544,157-7,90611,296——16,219
FY2018JGAAP509,17532,4826.4%27,30318,2623.6%591,592286,77848.5%6.6%3.1%179.942795.726034,610-15,927-46,412——16,556
FY2019JGAAP522,42435,2986.8%35,18423,3494.5%595,239291,82749.0%8.3%3.9%241.792981.916026,720-24,077-20,18811,5302.2%34,36917,080
FY2020JGAAP523,72737,8797.2%36,04524,4734.7%621,578304,47049.0%8.4%3.9%256.853106.109064,234-29,071-9,62812,5142.4%32,29517,480
FY2021IFRS603,21361,37210.2%60,30243,6167.2%719,736312,31043.4%14.5%6.1%463.443438.2716372,858-31,361-29,48913,5752.3%—18,372
FY2022IFRS680,87070,57210.4%69,48150,4887.4%828,049359,96643.5%15.0%6.1%548.613909.0219337,070-38,324-23,74915,2642.2%—19,095
FY2023IFRS759,32886,02511.3%84,73360,2837.9%913,900409,87544.8%15.7%6.6%653.644438.3322970,012-35,625-4,65818,2812.4%—19,629
FY2024IFRS866,66897,95311.3%99,85271,4018.2%1,005,085473,27747.1%16.2%7.1%154.621024.29147100,940-48,554-31,91520,5242.4%—20,510
FY2025IFRS958,285113,80211.9%110,97776,6338.0%1,082,201508,87547.0%15.6%7.1%166.311100.995940,755-91,23216,83623,2332.4%—21,148
金額は百万円。営業利益率＝営業利益÷売上収益、純利益率＝親会社帰属利益÷売上収益、自己資本比率＝自己資本÷総資産、ROA＝親会社帰属利益÷総資産、BPSは開示値がない期は自己資本÷発行済株式数の算出値。a FY2017–FY2020はJGAAP連結P/Lの税引前当期純利益（経常利益とは別概念）。 b FY2017–FY2020はJGAAP純資産額（非支配株主持分を含む）。IFRS適用後は親会社所有者帰属持分であり基準が異なるため、自己資本比率も同様に基準を跨ぎます。 d FY2017–FY2020の開示科目名は「売上高」。以降は「売上収益」に科目名が変わります（金額は同一列にそのまま掲載）。 研究開発費の下段（％）は研究開発費 ÷ 売上収益。
03

セグメント

FY2025（IFRS） ・ 売上収益の構成比
建築・産業 25.3%エネルギー 22.8%インフラ 6.0%環境 10.2%精密・電子 35.8%
セグメント売上収益営業利益
建築・産業2,419億円153億円
エネルギー2,178億円259億円
インフラ571億円47億円
環境979億円130億円
精密・電子3,423億円578億円
04

統合年表 1912–2023

◆=長期経営構想 ・ ●=沿革 ・ ■=通期決算
Ⅰ1912 — 現在
  1. 1912.11大正元
    東京帝国大学井口在屋博士を主幹、畠山一清が所長となり、ゐのくち式機械事務所を創立［創業］。
  2. 1920.05大正9
    荏原製作所を設立。工場を東京府荏原郡品川町に設け、ゐのくち式機械事務所の事業を継承し、渦巻ポンプ等の製造を開始。
  3. 1938.04昭和13
    東京市蒲田区羽田に羽田工場を建設し、品川より本社及び工場を移転。
  4. 1941.12昭和16
    川崎工場を新設。
  5. 1945.04昭和20
    戦災により羽田工場から川崎工場に生産を移管。
  6. 1949.05昭和24
    東京証券取引所市場第一部、大阪証券取引所市場第一部へ上場。（2004年11月に大阪証券取引所において上場廃止）
    上場
  7. 1955.01昭和30
    生産の主力を羽田工場に復帰。
  8. 1956.01昭和31
    水処理装置の製造及び販売を目的として、荏原インフィルコ株式会社を設立。
  9. 1959.08昭和34
    新潟証券取引所へ上場。（2000年３月に上場廃止）
    上場
  10. 1964.04昭和39
    戦後初の海外事務所をタイ・バンコクに開設。
  11. 1964.06昭和39
    製品のアフターサービスを目的として、荏原サービス株式会社を設立。
  12. 1965.05昭和40
    藤沢工場を新設。日本で初めて標準ポンプ量産体制を確立。また冷凍機生産を羽田工場より移管。
  13. 1968.11昭和43
    札幌証券取引所へ上場。（2013年9月に上場廃止）
    上場
  14. 1975.01昭和50
    戦後初の海外生産拠点としてブラジルに Ebara Industrias Mecanicas e Comercio Ltda.（現　EBARA BOMBAS AMÉRICA DO SUL LTDA.）を設立。
  15. 1975.11昭和50
    袖ヶ浦工場を新設し、主としてコンプレッサ及びタービンの製造を開始。
  16. 1979.12昭和54
    東南アジアにおける標準ポンプの生産拠点として、インドネシアにPT. Ebara Indonesiaを設立。
  17. 1981.01昭和56
    北米のポンプ事業拠点として、米国にEbara International Corporation（現　EBARA PUMPS AMERICAS CORPORATION）を設立。
  18. 1987.07昭和62
    藤沢工場内に精密機械工場を建設し、半導体産業向け真空機器の生産を開始。
  19. 1989.01平成元
    ステンレスプレス製標準ポンプの生産拠点として、イタリアにEbara Italia S.p.A.（現　Ebara Pumps Europe S.p.A.）を設立。
  20. 1992.08平成4
    各種ボイラ等製缶品の生産拠点として、中国に青島荏原環境設備有限公司を設立。
  21. 1994.10平成6
    荏原インフィルコ株式会社を吸収合併。
  22. 2000.04平成12
    汎用風水力機械の営業部門を分離の上、荏原サービス株式会社に統合し、荏原テクノサーブ株式会社として営業開始。
  23. 2000.04平成12
    コンプレッサ・タービン事業大手のElliott Company（米国）を完全子会社化。
  24. 2001.06平成13
    CMP装置等の生産拠点として設立した株式会社荏原九州（熊本県）が操業を開始。
  25. 2002.04平成14
    コンプレッサ・タービン事業を分社化、株式会社荏原エリオット（千葉県）を設立。
  26. 2002.09平成14
    冷熱機械事業を分社化、荏原冷熱システム株式会社を設立。
  27. 2003.05平成15
    中国におけるAPIポンプの生産販売拠点として、嘉利特荏原ポンプ業有限公司を設立。
  28. 2005.04平成17
    カンパニー制を導入。本社機能を担うコーポレートと、風水力機械、環境事業、精密・電子事業の３カンパニー体制とする。
  29. 2005.08平成17
    中国における大型・高圧ポンプの生産販売拠点として、荏原博ポンプポンプ業有限公司（現　荏原機械淄博有限公司）を設立。
  30. 2006.05平成18
    中国における標準ポンプの生産・販売・サービス拠点として、荏原機械（中国）有限公司を発足。
  31. 2009.04平成21
    グループ内の水処理事業を荏原エンジニアリングサービス株式会社（現　水ing株式会社）へ統合。
  32. 2009.10平成21
    グループ内の廃棄物処理事業を荏原環境プラント株式会社へ統合。
  33. 2010.01平成22
    富津工場を新設し、羽田工場の機能を移転。
  34. 2010.03平成22
    荏原エンジニアリングサービス株式会社を、三菱商事株式会社、日揮株式会社との三社提携による総合水事業会社とする。
  35. 2010.10平成22
    株式会社荏原九州を吸収合併。
  36. 2012.04平成24
    ポンプ事業のグループ内再編として、荏原テクノサーブ株式会社、株式会社荏原由倉ハイドロテック及び株式会社荏原環境テクノ北海道の三社を吸収合併。
  37. 2014.03平成26
    中東におけるポンプの販売・サービス拠点として、UAEにEbara Pumps Middle East FZE を設立。
  38. 2015.06平成27
    指名委員会等設置会社へ移行。
  39. 2015.08平成27
    インドネシアの回転機械のメンテナンス会社 PT. Turbindo Chikara Surya（現　PT. Ebara Turbomachinery Services Indonesia）を買収。
  40. 2015.12平成27
    ブラジルのポンプメーカ Thebe Bombas Hidráulicas S.A.（EBARA BOMBAS AMÉRICA DO SUL LTDA.を存続会社とする吸収合併により消滅）を買収。
  41. 2016.11平成28
    熊本事業所内に半導体製造装置の生産工場及びドライ真空ポンプのサービス工場を増設竣工。
  42. FY2017平成29
    FY2017 通期決算JGAAP売上高 4,761億円 ・ 親会社帰属利益 206億円 ・ ROE 8.0%
  43. FY2017平成29
    FY2017 通期決算JGAAP売上高 3,820億円 ・ 親会社帰属利益 95億円 ・ ROE 3.5%
  44. FY2018平成30
    FY2018 通期決算JGAAP売上高 5,092億円 ・ 親会社帰属利益 183億円 ・ ROE 6.6%
  45. FY2019令和元
    FY2019 通期決算JGAAP売上高 5,224億円 ・ 親会社帰属利益 233億円 ・ ROE 8.3%
  46. 2020.05令和2
    北中米におけるポンプの販売・サービス拠点として、メキシコにEbara Pumps Mexico, S.A. de C.V.を設立。
  47. FY2020令和2
    FY2020 通期決算JGAAP売上高 5,237億円 ・ 親会社帰属利益 245億円 ・ ROE 8.4%
  48. 2021.04令和3
    トルコのポンプメーカVansan Makina Sanayi ve Ticaret A.S.とVansan Makina Montaj ve Pazarlama A.S.を傘下に持つCigli Su Teknolojileri A.S.を買収。
  49. FY2021令和3
    FY2021 通期決算IFRS売上収益 6,032億円 ・ 親会社帰属利益 436億円 ・ ROE 14.5%
  50. 2022.04令和4
    東京証券取引所市場第一部からプライム市場へ移行。 年月沿革
  51. 2022.09令和4
    カナダ及び米国の産業ポンプ・ミキサーメーカ６社を傘下に持つHayward Gordon Holdings, L.P.を買収。
  52. FY2022令和4
    FY2022 通期決算IFRS売上収益 6,809億円 ・ 親会社帰属利益 505億円 ・ ROE 15.0%
  53. 2023.01令和5
    対面市場別組織への移行に伴い、建築・産業、エネルギー、インフラ、環境、精密・電子の５カンパニー体制とする。
  54. 2023.08令和5
    中国における地域統括会社として、荏原(中国)有限公司を設立。
  55. FY2023令和5
    FY2023 通期決算IFRS売上収益 7,593億円 ・ 親会社帰属利益 603億円 ・ ROE 15.7%
  56. FY2024令和6
    FY2024 通期決算IFRS売上収益 8,667億円 ・ 親会社帰属利益 714億円 ・ ROE 16.2%
  57. FY2025令和7
    FY2025 通期決算IFRS売上収益 9,583億円 ・ 親会社帰属利益 766億円 ・ ROE 15.6%
05

従業員

提出会社（単体）

給与・年齢・勤続は提出会社（持株会社）の値です。連結従業員21,148人（FY2025）に対し提出会社は5,489人で、グループ全体の水準を示すものではありません。

平均年間給与（提出会社） 万円
0500,000,0001,000,000,000'17'17'18'19'20'21'22'23'24'25980.2万円
従業員数（提出会社） 人
02,0004,0006,000'17'17'18'19'20'21'22'23'24'255,489人
平均勤続年数（提出会社） 年
01020'17'17'18'19'20'21'22'23'24'2514.4年
平均年齢（提出会社） 歳
0204060'17'17'18'19'20'21'22'23'24'2543.1歳
期従業員数（人）平均年間給与（円）平均年齢（歳）平均勤続（年）
FY20174,0147,280,46544.218.1
FY20173,8987,240,47043.517.2
FY20183,9217,812,03043.717.3
FY20194,0167,362,11643.917.1
FY20204,0477,540,60643.416.8
FY20214,1037,570,52843.917.0
FY20224,2878,440,25143.816.5
FY20234,6888,611,49943.615.8
FY20245,1099,488,129,000,00043.415.0
FY20255,4899,801,91243.114.4

平均年収が近い会社

06

配当

基準日 6月30日・12月31日
1株配当 円
0100200300'17'17'18'19'20'21'22'23'24'25JGAAPIFRS59円
中間配当期末配当
配当性向 %
050100'17'17'18'19'20'21'22'23'24'25JGAAPIFRS35.5%
期中間期末1株配当EPS配当性向
FY20176.0円30.0円36円213.71円16.8%
FY201730.0円15.0円45円93.84円48.0%
FY201830.0円30.0円60円179.94円33.3%
FY201930.0円30.0円60円241.79円24.8%
FY202030.0円60.0円90円256.85円35.0%
FY202150.0円113.0円163円463.44円35.2%
FY202285.0円108.0円193円548.61円35.2%
FY202397.5円131.5円229円653.64円35.0%
FY2024115.0円32.0円147円154.62円95.1%
FY202528.0円31.0円59円166.31円35.5%
配当性向 = 1株配当 ÷ EPS。EPSまたは1株配当が非開示の期は算出していません（補間なし）。
07

資本・大株主

2025-12-31現在
順位株主名持株数（千株）持株比率
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）77,96617.08%
2株式会社日本カストディ銀行（信託口）34,8287.63%
3いちごトラスト・ピーティーイー・リミテッド（常任代理人　香港上海銀行東京支店　セキュリティーズ・サービシズ・オペレーションズ）23,7655.20%
4BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC（常任代理人　株式会社三菱UFJ銀行）11,0242.41%
5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任代理人　株式会社みずほ銀行決済営業部）10,8132.37%
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301（常任代理人　株式会社みずほ銀行決済営業部）7,0081.54%
7JP MORGAN CHASE BANK 385781（常任代理人　株式会社みずほ銀行決済営業部）6,7281.47%
8BNYM AS AGT/CLTS 10 PERCENT（常任代理人　株式会社三菱UFJ銀行）6,2081.36%
9日本証券金融株式会社5,1701.13%
10日本生命保険相互会社5,0931.12%
持株比率は記載値（自己株式を控除して算定されたもの）。持株数は千株単位。
08

役員

氏名役職
細田修吾取締役代表執行役社長CEO兼COO
浅見正男取締役会長指名委員会委員
大枝宏之社外取締役取締役会議長指名委員会委員
西山潤子社外取締役監査委員会委員
藤本美枝社外取締役報酬委員会委員
長峰明彦取締役監査委員会委員
島村琢哉社外 取締役 報酬委員会委員
髙下貞二社外 取締役 筆頭社外取締役 指名委員会委員
沼上幹社外 取締役 報酬委員会委員
北本佳永子社外 取締役 監査委員会委員
太田晃志執行役インフラカンパニープレジデント兼 荏原環境プラント株式会社代表取締役会長
山田秀喜執行役環境カンパニープレジデント兼 荏原環境プラント株式会社取締役
その他の役員（12名）
氏名役職
永田修執行役建築・産業カンパニープレジデント兼 Ebara Pumps Europe S.p.A.Chairman
宮木貴延執行役エネルギーカンパニープレジデント兼 Elliott Company CEO兼 嘉利特荏原ポンプ業有限公司董事長兼 荏原エリオットエネルギーホールディングス株式会社Chairman 兼 CEO
南部勇雄執行役精密・電子カンパニープレジデント兼 装置事業部長
露木聖一執行役精密・電子カンパニー（コンポーネント事業／技術統括／安全・環境・品質担当）兼 コンポーネント事業部長兼 台湾荏原精密股份有限公司董事長兼 合肥荏原精密機械有限公司董事長
李承鏞執行役精密・電子カンパニー　経営戦略統括部長
渕田徹也執行役CFO（経営企画／財務／会計／税務担当）兼 経営企画統括部長兼 荏原（中国）有限公司董事長
大﨑晃裕執行役 CHRO（人事／労務／人財開発／ウェルビーイング担当）兼　人事統括部長
中山亨執行役CRO（リスク管理／法務／内部統制／EHS担当）
小和瀬浩之執行役CIO（情報通信担当）兼 情報通信統括部長
三好敬久執行役CTO（技術経営戦略／研究開発／知的財産／生産プロセス革新・品質保証担当）兼 技術経営戦略統括部長
須田和憲執行役 新事業開発統括部長
立山美和執行役サプライチェーン戦略統括部長

役員報酬

区分総額員数
取締役（社外取締役を除く）2.2億円3名
執行役15億円18名
社外取締役1.3億円8名
総額は開示資料の記載区分別。員数は記載がある区分のみ表示しています。
09

拠点

名称所在地
富津事業所千葉県富津市
袖ヶ浦事業所千葉県袖ヶ浦市
藤沢事業所神奈川県藤沢市
熊本事業所熊本県玉名郡
本社他東京都大田区他