01
主要指標
FY2026（2026年3月期・IFRS）売上収益
4,374億円
+10.3% 前期比
偏差値 41.9
プライム平均比 0.14倍 ・ 225平均比 0.14倍
営業利益
448億円
−8.7% 前期比
営業利益率
10.2%
−2.1pt 前期比
親会社帰属利益
306億円
−5.7% 前期比
ROE
5.8%
−0.4pt 前期比
偏差値 44.3
プライム平均比 0.55倍 ・ 225平均比 0.55倍
従業員数（連結）
9,872人
+875人 前期比
偏差値 41.7
プライム平均比 0.23倍 ・ 225平均比 0.23倍
平均年間給与提出会社
741.5万円
+0.9% 前期比
偏差値 44.0
プライム平均比 0.74倍 ・ 225平均比 0.74倍
自己資本比率脚注b参照
69.4%
−10.5pt 前期比
偏差値について（母集団17社・算式・分布図・内訳）
式: 偏差値 = 50 + 10 × (x − μ) ÷ σ（μ・σは母集団17社の平均・母標準偏差）。各社の直近期の値を使用。カード内の「偏差値」表示はこの式で算出した値です。
売上収益4,374億円 → 偏差値 41.9
ROE5.8% → 偏差値 44.3
従業員数（連結）9,872人 → 偏差値 41.7
平均年間給与741.5万円 → 偏差値 44.0
平均勤続年数18.5年 → 偏差値 60.8
平均年齢44.6歳 → 偏差値 66.7
目盛=偏差値（薄帯は40–60、±1σ）当社 母集団の他16社（ホバー/フォーカスで社名と実額）
| 社名 | 売上収益 | ROE | 従業員数（連結） | 平均年間給与 | 平均勤続年数 | 平均年齢 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 株式会社 アマダ | 4,374億円41.9 | 5.8%44.3 | 9,872人41.7 | 741.5万円44.0 | 18.5年60.8 | 44.6歳66.7 |
| ダイキン工業株式会社 | 5兆150億円71.4 | 9.1%49.0 | 104,095人76.2 | 896.5万円49.9 | 16.6年52.7 | 41.2歳48.6 |
| 三菱重工業株式会社 | 4兆9,742億円71.1 | 12.2%53.4 | 78,793人66.9 | 1,072.5万円56.5 | 18.5年60.8 | 42.3歳54.5 |
| 株式会社小松製作所 | 4兆1,328億円65.7 | 11.3%52.1 | 67,279人62.7 | 902.5万円50.1 | 17.1年54.8 | 41.7歳51.3 |
| 株式会社クボタ | 3兆189億円58.5 | 7.3%46.4 | 52,503人57.3 | 860.9万円48.5 | 14.3年43.0 | 39.9歳41.7 |
| 株式会社ジェイテクト | 1兆9,250億円51.5 | 1.6%38.3 | 43,233人53.9 | 773.3万円45.2 | 17.2年55.3 | 41.4歳49.7 |
| 株式会社ＩＨＩ | 1兆6,434億円49.7 | 28.4%76.4 | 26,224人47.7 | 1,000.5万円53.8 | 15.2年46.8 | 42.4歳55.0 |
| 日立建機株式会社 | 1兆4,055億円48.2 | 8.6%48.3 | 25,304人47.3 | 774.4万円45.3 | 15.2年46.8 | 41.1歳48.1 |
| 住友重機械工業株式会社 | 1兆669億円46.0 | 4.7%42.7 | 25,123人47.3 | 857.3万円48.4 | 13.8年40.9 | 43.5歳60.9 |
| 株式会社荏原製作所 | 9,583億円45.3 | 15.6%58.2 | 21,148人45.8 | 980.2万円53.0 | 14.4年43.4 | 43.1歳58.7 |
| 日本精工株式会社 | 9,116億円45.0 | 3.5%41.0 | 26,278人47.7 | 787.9万円45.8 | 16.6年52.7 | 42.1歳53.4 |
| ＳＭＣ株式会社 | 8,425億円44.5 | 8.3%47.8 | 24,773人47.1 | 780.5万円45.5 | 19.7年65.8 | 41.1歳48.1 |
| ＮＴＮ株式会社 | 8,263億円44.4 | 4.9%43.0 | 21,305人45.9 | 745.7万円44.2 | 19.6年65.4 | 41.7歳51.3 |
| カナデビア株式会社 | 6,452億円43.3 | 5.8%44.3 | 12,666人42.7 | 829.8万円47.4 | 15.8年49.3 | 43.9歳63.0 |
| 株式会社ディスコ | 4,369億円41.9 | 25.1%71.7 | 5,547人40.1 | 1,879.6万円86.9 | 10.6年27.3 | 37.2歳27.3 |
| 株式会社日本製鋼所 | 2,749億円40.9 | 9.5%49.5 | 5,419人40.1 | 713.7万円43.0 | 12.6年35.8 | 38.8歳35.8 |
| オークマ株式会社 | 2,359億円40.6 | 5.3%43.6 | 4,101人39.6 | 702.3万円42.5 | 15.6年48.5 | 38.8歳35.8 |
下段の小さい数字が偏差値。従業員関連は各社の提出会社（単体）の値。
プライム平均比・225平均比は、各社の直近期実額をそれぞれの母集団平均で割った比率。プライム平均の母集団は本サイト収録データのうち東証プライム市場上場226社、225平均の母集団は日経225採用銘柄225社（2026-04-01時点の構成）。いずれも本サイト収録企業内の単純平均で、市場全体・指数そのものの代表値ではありません。
02
財務の推移
FY2017–FY2026（10期）FY2017–FY2018はJGAAP、FY2019以降はIFRS（基準を跨ぐ比較は非連続。詳細は各チャート脚注）。
FY2017–FY2018（薄色）はJGAAP。IFRS系列とは接続しない。
営業利益率純利益率
営業利益率 = 営業利益 ÷ 売上収益。純利益率 = 親会社帰属利益 ÷ 売上収益。
営業CFフリーCF
フリーCF ＝ 営業CF ＋ 投資CF。
研究開発費設備投資額
| 期 | 基準 | 売上収益d | 営業利益 | 営業利益率 | 税引前利益a | 親会社帰属利益 | 純利益率 | 総資産 | 自己資本b | 自己資本比率b | ROE | ROA | EPS（円） | BPS（円） | 配当（円） | 営業CF | 投資CF | 財務CF | 研究開発費 | 設備投資額 | 従業員（連結） |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2017 | JGAAP | 278,840 | 33,030 | 11.8% | 36,219 | 25,894 | 9.3% | 533,433 | 419,970 | 78.7% | 6.2% | 4.9% | 70.85 | 1139.87 | 42 | 26,023 | -18,005 | -27,972 | — | — | 8,005 |
| FY2018 | JGAAP | 300,655 | 37,965 | 12.6% | 43,271 | 29,856 | 9.9% | 557,170 | 438,863 | 78.8% | 7.0% | 5.4% | 81.62 | 1190.97 | 42 | 32,406 | -26,950 | -17,184 | — | — | 8,228 |
| FY2019 | IFRS | 338,175 | 45,316 | 13.4% | 47,913 | 33,420 | 9.9% | 567,051 | 441,548 | 77.9% | 7.6% | 5.9% | 91.82 | 1255.90 | 46 | 39,982 | -31,189 | -31,876 | 7,1722.1% | 17,073 | 9,256 |
| FY2020 | IFRS | 320,112 | 34,682 | 10.8% | 33,789 | 23,390 | 7.3% | 558,595 | 431,091 | 77.2% | 5.4% | 4.2% | 65.91 | 1200.43 | 48 | 32,455 | -20,944 | -18,929 | 6,7892.1% | 33,090 | 9,531 |
| FY2021 | IFRS | 250,448 | 26,705 | 10.7% | 28,818 | 18,564 | 7.4% | 557,298 | 447,077 | 80.2% | 4.2% | 3.3% | 53.40 | 1244.94 | 30 | 57,579 | -8,727 | -22,896 | 4,8231.9% | 17,582 | 8,906 |
| FY2022 | IFRS | 312,658 | 38,538 | 12.3% | 40,496 | 27,769 | 8.9% | 614,439 | 479,788 | 78.1% | 6.0% | 4.5% | 79.88 | 1336.03 | 38 | 56,865 | -7,921 | -22,308 | 5,9491.9% | 15,845 | 8,774 |
| FY2023 | IFRS | 365,687 | 49,867 | 13.6% | 49,608 | 34,158 | 9.3% | 647,562 | 504,127 | 77.8% | 6.9% | 5.3% | 98.25 | 1403.80 | 48 | 24,949 | -13,323 | -20,392 | 6,5541.8% | 25,931 | 8,958 |
| FY2024 | IFRS | 403,500 | 56,507 | 14.0% | 58,066 | 40,638 | 10.1% | 681,053 | 529,661 | 77.8% | 7.9% | 6.0% | 118.95 | 1552.73 | 60 | 47,595 | -15,188 | -38,145 | 6,7101.7% | 18,048 | 9,005 |
| FY2025 | IFRS | 396,670 | 49,076 | 12.4% | 49,157 | 32,386 | 8.2% | 649,891 | 519,212 | 79.9% | 6.2% | 5.0% | 98.72 | 1582.13 | 62 | 46,192 | 7,851 | -42,420 | 6,2071.6% | 10,106 | 8,997 |
| FY2026 | IFRS | 437,372 | 44,798 | 10.2% | 45,706 | 30,554 | 7.0% | 772,109 | 535,467 | 69.4% | 5.8% | 4.0% | 96.67 | 1686.77 | 62 | 58,065 | -25,168 | 13,741 | 6,7841.6% | 10,037 | 9,872 |
金額は百万円。営業利益率＝営業利益÷売上収益、純利益率＝親会社帰属利益÷売上収益、自己資本比率＝自己資本÷総資産、ROA＝親会社帰属利益÷総資産、BPSは開示値がない期は自己資本÷発行済株式数の算出値。a FY2017–FY2018はJGAAP連結P/Lの税引前当期純利益（経常利益とは別概念）。 b FY2017–FY2018はJGAAP純資産額（非支配株主持分を含む）。IFRS適用後は親会社所有者帰属持分であり基準が異なるため、自己資本比率も同様に基準を跨ぎます。 d FY2017–FY2018の開示科目名は「売上高」。以降は「売上収益」に科目名が変わります（金額は同一列にそのまま掲載）。 研究開発費の下段（％）は研究開発費 ÷ 売上収益。
03
セグメント
FY2026（IFRS） ・ 売上収益の構成比金属加工機械事業 78.7%金属工作機械事業 21.3%
| セグメント | 売上収益 | 営業利益 |
|---|---|---|
| 金属加工機械事業 | 3,265億円 | 373億円 |
| 金属工作機械事業 | 883億円 | 92億円 |
04
統合年表 1946–2025
◆=長期経営構想 ・ ●=沿革 ・ ■=通期決算
- 1946.09昭和21東京都豊島区高田南町にて創業
- 1948.05昭和23１日となる
- 1948.06昭和23合資会社天田製作所設立
- 1953.10昭和28株式会社に改組、東京都中野区に本店移転同時に万能金切帯鋸盤の製造販売に着手
- 1956.10昭和31埼玉県鳩ケ谷市に川口工場を建設
- 1960.04昭和35商事部門を分離してエーエム商事株式会社設立
- 1961.06昭和36株式額面変更のため、東京都千代田区に本店を有する株式会社天田製作所(旧商号寿々川礦業株式会社)と合併、合併後本店所在地を東京都中野区に移転する。以後株式額面は50円となり、会社の設立は
- 1961.10昭和36東京証券取引所市場第二部銘柄に指定上場
- 1962.07昭和37大阪証券取引所市場第二部銘柄に指定上場
- 1964.01昭和39商号を変更し、株式会社アマダと称する
- 1964.02昭和39エーエム商事株式会社及び株式会社巧技術研究所を吸収合併
- 1969.04昭和44本店所在地を東京都中野区から神奈川県伊勢原市に移転
- 1969.08昭和44東京証券取引所、大阪証券取引所市場第一部銘柄に指定
- 1971.01昭和46米国シアトル市に現地法人ユー・エス・アマダ社を設立
- 1972.08昭和47英国バーミンガム市に現地法人アマダ・ユー・ケー社〔連結子会社〕を設立
- 1972.10昭和47ドイツ デュッセルドルフ市の現地機械商社を買収し、ドイツ・アマダ社〔連結子会社〕を発足
- 1973.07昭和48株式会社淀川プレス製作所（大阪証券取引所市場第二部上場銘柄）の第三者割当増資引受により同社株式の30％を取得し、あわせてメカニカルプレスの製造販売に関する業務を提携
- 1973.11昭和48株式会社園池製作所（東京証券取引所市場第二部上場銘柄）の第三者割当増資引受等により同社株式の49.4％を取得し、同社の経営権の委譲を受け帯鋸盤(横型汎用機)及び金型(板金用)の製造を委託
- 1978.03昭和53園池販売株式会社の株式を株式会社園池製作所より譲り受け、アマダ商品、製品等のアフターサービスに関する業務を提携
- 1978.04昭和53ワシノ機械株式会社（東京証券取引所、大阪証券取引所、名古屋証券取引所各市場第一部上場銘柄）の第三者割当増資引受により同社株式の16.7％を取得し、あわせてメカニカルプレスの製造を委託
- 1978.05昭和53アマダマシンツールプラザ(アマダマシンツールプラザ第２)を新設
- 1978.11昭和53園池販売株式会社がアマダ技術サービス株式会社に商号変更
- 1980.01昭和55アマダ技術サービス株式会社が米国ロサンゼルス市に現地法人アマダ・エンジニアリング・アンド・サービス社を設立
- 1980.04昭和55株式会社園池製作所が東京証券取引所市場第一部銘柄に指定
- 1981.04昭和56株式会社園池製作所が米国ラ・ミラダ市にユー・エス・ソノイケ社を設立、NC付タレットパンチプレスの現地生産を開始
- 1981.07昭和56ワシノ機械株式会社が株式会社淀川プレス製作所を吸収合併することにより、同社株式の27.2％を取得
- 1982.01昭和57イタリア ミラノ市に現地法人アマダ・イタリア社〔連結子会社〕を設立
- 1983.01昭和58アマダ技術サービス株式会社が株式会社アマダメトレックスに商号変更
- 1984.09昭和59中華民国三重市に現地法人天田股份有限公司〔連結子会社〕を設立
- 1985.07昭和60株式会社アマダメトレックスが東京証券取引所市場第二部に指定上場
- 1986.09昭和61プロメカム・シッソン・レーマン社(フランス)を買収し、アマダ・エス・エー社(現アマダ・ヨーロッパ・エス・エー社)〔連結子会社〕を発足
- 1986.12昭和61オーストリア テルニッツ市に現地法人アマダ・オーストリア社〔連結子会社〕を設立
- 1987.05昭和62カナダ グランビー市に現地法人アマダ・プロメカム・カナダ社(現アマダ・カナダ社)〔連結子会社〕を設立
- 1987.09昭和62株式会社園池製作所が静岡県富士宮市に富士宮工場を建設
- 1987.11昭和62米国ブエナパーク市に現地法人アマダ・カッティング・テクノロジーズ社を設立
- 1988.03昭和63株式会社アマダメトレックスが東京証券取引所市場第一部銘柄に指定
- 1989.04平成元株式会社園池製作所が株式会社アマダソノイケに商号変更ワシノ機械株式会社が株式会社アマダワシノに商号変更
- 1989.06平成元シンガポールに現地法人アマダ・シンガポール社〔連結子会社〕を設立
- 1992.04平成4ソフト工房棟、研修棟「フォーラム246」を新設
- 1992.11平成4アマダマシンツールプラザ第１(アマダ・ソリューションセンター)を新設
- 1993.03平成5中華人民共和国北京市に合弁会社北京天田機床模具有限公司〔連結子会社〕を設立
- 1994.09平成6香港に現地法人天田香港有限公司〔連結子会社〕を設立
- 1994.12平成6中華人民共和国連雲港市に合弁会社天田（連雲港）有限公司〔連結子会社〕を設立
- 1995.06平成7タイ サムトプラカーン市に現地法人アマダ(タイランド)社〔連結子会社〕を設立
- 1996.03平成8マレーシア クアラルンプール市に現地法人アマダ(マレーシア)社〔連結子会社〕を設立
- 1996.03平成8中華人民共和国上海市に合弁会社上海天田冲剪有限公司（現天田（上海）机床有限公司）を設立
- 1996.06平成8中華人民共和国上海市に現地法人天田国際工貿（上海）有限公司〔連結子会社〕を設立
- 1998.03平成10大韓民国安山市のアマダ販売代理店であるカンコク・アマダ社(現アマダ・コリア社)〔連結子会社〕の全株式を取得し、販売子会社として発足
- 1998.09平成10オーストラリア シドニー市に現地法人アマダ・オセアニア社〔連結子会社〕を設立
- 2000.03平成12インド マドラス市に現地法人アマダ(インディア)社〔連結子会社〕を設立
- 2000.04平成12アマダが株式会社アマダメトレックスを吸収合併
- 2000.04平成12株式会社アマダソノイケが株式会社アマダワシノを吸収合併し、株式会社アマダマシニックスに商号変更
- 2001.04平成13中華人民共和国深圳市に現地法人天田国際貿易（深圳）有限公司〔連結子会社〕を設立
- 2001.07平成13アマダ・アメリカ社(旧商号ユー・エス・アマダ社)がアマダ・エンジニアリング・アンド・サービス社を吸収合併
- 2003.10平成15アマダが株式会社アマダマシニックスを吸収合併
- 2005.01平成17アマダ・アメリカ社がアマダ・エムエフジー・アメリカ社(旧商号ユー・エス・ソノイケ社)を吸収合併
- 2007.01平成19アマダ・アメリカ社が、アマダ・ノース・アメリカ社〔連結子会社〕に商号変更するとともに、事業部門を分割して新たにアマダ・アメリカ社〔連結子会社〕を設立し、持株会社化
- 2007.03平成19富士宮事業所に開発センター及びレーザ専用工場を竣工
- 2008.04平成20トルコ イスタンブール市にアマダ・トルコ社〔連結子会社〕を設立
- 2008.10平成20米国 シャンバーグ市にシャンバーグ・ソリューションセンターを開設
- 2009.07平成21イタリアのコンピュテス社（現アマダ・エンジニアリング・ヨーロッパ社）〔連結子会社〕を買収し、子会社化
- 2009.09平成21ドイツ ハーン市にアマダ・マシンツール・ヨーロッパ社(現アマダ・マシナリー・ヨーロッパ社)〔連結子会社〕を設立
- 2009.10平成21株式会社アマダカッティングが株式会社アマダワシノを吸収合併し、株式会社アマダマシンツール〔連結子会社〕に商号変更（現株式会社アマダマシナリー）
- 2009.10平成21ベトナム ハノイ市にアマダ・ベトナム社〔連結子会社〕を設立
- 2009.10平成21ドイツ ハーン市にハーン・ソリューションセンターを開設
- 2010.01平成22アマダ・カッティング・テクノロジーズ社がアマダワシノ・アメリカ社を吸収合併し、アマダ・マシンツール・アメリカ社〔連結子会社〕に商号変更(現アマダ・マシナリー・アメリカ社)
- 2011.02平成23上海天田冲剪有限公司が天田（上海）机床有限公司〔連結子会社〕に商号変更
- 2011.10平成23ブラジル バルエリ市にアマダ・ブラジル社〔連結子会社〕を設立岐阜県土岐市に土岐事業所を開設
- 2012.02平成24スイス プファンゲン市の現地機械商社を買収し、アマダ・スイス社〔連結子会社〕を発足
- 2012.04平成24中華人民共和国上海市に天田（中国）有限公司〔連結子会社〕を設立
- 2013.03平成25株式の公開買付けによりミヤチテクノス株式会社（株式会社アマダウエルドテック）を連結子会社化
- 2015.04平成27持株会社制への移行に伴いアマダが商号を株式会社アマダホールディングスに変更（現株式会社アマダ）アマダから板金機械販売・サービス事業を株式会社アマダ〔連結子会社〕、板金機械開発・製造事業を株式会社アマダエンジニアリング〔連結子会社〕、切削ブレード開発・製造事業を株式会社アマダマシンツール〔連結子会社〕にそれぞれ吸収分割（現株式会社アマダマシナリー）
- 2016.12平成28タイ サムトプラカーン市にアマダ・アジア・パシフィック社〔連結子会社〕を設立旧アマダ（タイランド）社とアマダ・マシンツール（タイランド）社の新設合併によりアマダ（タイランド）社を発足
- FY2017平成29FY2017 通期決算JGAAP売上高 2,788億円 ・ 親会社帰属利益 259億円 ・ ROE 6.2%
- 2017.10平成29株式会社アマダマシンツール（現株式会社アマダマシナリー）が三和ダイヤ工販株式会社（株式会社アマダサンワダイヤ）を買収し、同社を連結子会社化
- FY2018平成30FY2018 通期決算JGAAP売上高 3,007億円 ・ 親会社帰属利益 299億円 ・ ROE 7.0%
- 2018.07平成30アマダが、米国のMarvel Manufacturing Company, Inc.及びその子会社 Marvel Real Estate Co., LLCを買収し、連結子会社化。同年９月にAmada Marvel, Inc.（アマダ・マーベル社）に商号変更
- 2018.10平成30アマダが、株式会社名村造船所と締結した株式譲渡契約に基づき、同社の子会社であるオリイメック株式会社（現株式会社アマダプレスシステム）の全株式を取得、連結子会社化
- FY2019平成31FY2019 通期決算IFRS売上収益 3,382億円 ・ 親会社帰属利益 334億円 ・ ROE 7.6%
- FY2020令和2FY2020 通期決算IFRS売上収益 3,201億円 ・ 親会社帰属利益 234億円 ・ ROE 5.4%
- 2020.04令和2アマダが株式会社アマダ〔連結子会社〕を吸収合併し、株式会社アマダに商号変更
- FY2021令和3FY2021 通期決算IFRS売上収益 2,504億円 ・ 親会社帰属利益 186億円 ・ ROE 4.2%
- FY2022令和4FY2022 通期決算IFRS売上収益 3,127億円 ・ 親会社帰属利益 278億円 ・ ROE 6.0%
- 2022.04令和4東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
- 2023.02令和5Amada Global Innovation Center（旧アマダ・ソリューションセンター）を開設
- FY2023令和5FY2023 通期決算IFRS売上収益 3,657億円 ・ 親会社帰属利益 342億円 ・ ROE 6.9%
- FY2024令和6FY2024 通期決算IFRS売上収益 4,035億円 ・ 親会社帰属利益 406億円 ・ ROE 7.9%
- 2024.04令和6アマダが株式会社アマダウエルドテックを吸収合併
- 2024.10令和6AMADA Technical Education Centerを開設
- FY2025令和7FY2025 通期決算IFRS売上収益 3,967億円 ・ 親会社帰属利益 324億円 ・ ROE 6.2%
- 2025.05令和7アマダが、カナデビア株式会社と締結した株式譲渡契約に基づき、同社が保有する株式会社エイチアンドエフの全株式を取得、連結子会社化
- 2025.07令和7アマダが、株式会社アドバンテッジパートナーズが提供するファンドとの間で締結した株式譲渡契約に基づき、同社が保有するビアメカニクス株式会社の全株式を取得、連結子会社化
- FY2026令和8FY2026 通期決算IFRS売上収益 4,374億円 ・ 親会社帰属利益 306億円 ・ ROE 5.8%
05
従業員
提出会社（単体）給与・年齢・勤続は提出会社（持株会社）の値です。連結従業員9,872人（FY2026）に対し提出会社は2,842人で、グループ全体の水準を示すものではありません。
2024年4月の「当社が株式会社アマダウエルドテックを吸収合併」により2,550人 → 2,649人。年表の該当章へ
| 期 | 従業員数（人） | 平均年間給与（円） | 平均年齢（歳） | 平均勤続（年） |
|---|---|---|---|---|
| FY2017 | 241 | 7,917,000 | 46.0 | 19.7 |
| FY2018 | 179 | 7,527,000 | 45.0 | 18.4 |
| FY2019 | 240 | 7,264,000 | 43.6 | 17.5 |
| FY2020 | 257 | 7,282,000 | 43.2 | 16.9 |
| FY2021 | 2,676 | 6,465,000 | 43.2 | 18.7 |
| FY2022 | 2,554 | 6,350,000 | 43.2 | 17.6 |
| FY2023 | 2,550 | 6,675,000 | 43.4 | 17.6 |
| FY2024 | 2,649 | 6,967,000 | 43.7 | 17.9 |
| FY2025 | 2,875 | 7,347,000 | 44.3 | 18.3 |
| FY2026 | 2,842 | 7,415,000 | 44.6 | 18.5 |
06
配当
基準日 3月31日・9月30日中間配当期末配当
| 期 | 中間 | 期末 | 1株配当 | EPS | 配当性向 |
|---|---|---|---|---|---|
| FY2017 | 24円 | 18円 | 42円 | 70.85円 | 59.3% |
| FY2018 | 20円 | 22円 | 42円 | 81.62円 | 51.5% |
| FY2019 | 21円 | 25円 | 46円 | 91.82円 | 50.1% |
| FY2020 | 24円 | 24円 | 48円 | 65.91円 | 72.8% |
| FY2021 | 15円 | 15円 | 30円 | 53.40円 | 56.2% |
| FY2022 | 17円 | 21円 | 38円 | 79.88円 | 47.6% |
| FY2023 | 22円 | 26円 | 48円 | 98.25円 | 48.9% |
| FY2024 | 25円 | 35円 | 60円 | 118.95円 | 50.4% |
| FY2025 | 31円 | 31円 | 62円 | 98.72円 | 62.8% |
| FY2026 | 31円 | 31円 | 62円 | 96.67円 | 64.1% |
配当性向 = 1株配当 ÷ EPS。EPSまたは1株配当が非開示の期は算出していません（補間なし）。
07
資本・大株主
2026-03-31現在| 順位 | 株主名 | 持株数（千株） | 持株比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 67,033 | 21.58% |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 34,552 | 11.12% |
| 3 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部） | 10,528 | 3.39% |
| 4 | 公益財団法人天田財団 | 9,936 | 3.20% |
| 5 | 野村信託銀行株式会社（投信口） | 7,909 | 2.55% |
| 6 | ゴールドマン・サックス証券株式会社 ＢＮＹＭ | 6,426 | 2.07% |
| 7 | 日本生命保険相互会社 | 5,894 | 1.90% |
| 8 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口４） | 5,807 | 1.87% |
| 9 | JP MORGAN CHASE BANK 385781（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部） | 4,455 | 1.43% |
| 10 | ＪＰモルガン証券株式会社 | 4,079 | 1.31% |
上位10名 50.4%その他 49.6%
持株比率は記載値（自己株式を控除して算定されたもの）。持株数は千株単位。
08
役員
| 氏名 | 役職 |
|---|---|
| 山梨貴昭 | 代表取締役社長執行役員 |
| 磯部任 | 代表取締役会長 |
| 田所雅彦 | 取締役専務執行役員エンジニアリング営業サービス統括本部長 |
| 山本浩司 | 取締役専務執行役員グローバル戦略推進本部長 |
| 三輪和彦 | 取締役常務執行役員 財務部門長、法務担当 |
| 青木優和社外 | 社外取締役 |
| 小部春美社外 | 社外取締役 |
| 笹宏行社外 | 社外取締役 |
| 千野俊猛社外 | 社外取締役 |
| 柴田耕太郎 | 常勤監査役 |
| 藤本隆 | 常勤監査役 |
| 西浦清二 | 社外監査役 |
| 望月晶子 | 社外監査役 |
役員報酬
| 区分 | 総額 | 員数 |
|---|---|---|
| 取締役（社外取締役を除く） | 3.9億円 | 5名 |
| 監査役（社外監査役を除く） | 2,700万円 | 2名 |
| 社外役員 | 6,200万円 | 7名 |
総額は開示資料の記載区分別。員数は記載がある区分のみ表示しています。
09
拠点
| 名称 | 所在地 |
|---|---|
| 販売拠点等 | 神奈川県伊勢原市 |
| 富士宮事業所 | 静岡県富士宮市 |
| 土岐事業所 | 岐阜県土岐市 |
| 販売拠点等 | 大阪府東大阪市他 |
| 福利厚生用設備 | 神奈川県大磯町他 |