企業記録証券コード 9602

東宝株式会社

TOHO CO.,LTD.
証券コード 9602 東証プライム 情報・通信業 2月期決算 1932年8月〜

映画事業、IP・アニメ事業、演劇事業、不動産事業を展開する会社。営業収益は3,607億円(FY2026)。

会社概要

本社所在地
東京都千代田区有楽町一丁目2番2号
公式サイト
toho.co.jp
上場市場
東証プライム
決算期
2月期
資本金
104億円
法人番号
3010001008708
統合年表 1932–2025 ─ 全体図
最新記録 FY2026財務データ収録 FY2017–FY20261930194019501960197019801990200020102020
※ 図は横にスクロールできます
01

主要指標

FY2026(2026年2月期・JGAAP)
営業収益
3,607億円
+15.2% 前期比
偏差値 43.1
プライム平均比 0.12倍 ・ 225平均比 0.12倍
営業利益
679億円
+5.0% 前期比
営業利益率
18.8%
−1.8pt 前期比
親会社帰属利益
518億円
+19.4% 前期比
ROE
10.4%
+1.1pt 前期比
偏差値 42.7
プライム平均比 0.99倍 ・ 225平均比 0.99倍
従業員数(連結)
4,088人
+215人 前期比
偏差値 44.7
プライム平均比 0.10倍 ・ 225平均比 0.10倍
平均年間給与提出会社
952.2万円
−12.2% 前期比
偏差値 47.0
プライム平均比 0.95倍 ・ 225平均比 0.96倍
自己資本比率
75.8%
+0.1pt 前期比
偏差値について(母集団12社・算式・分布図・内訳)

式: 偏差値 = 50 + 10 × (x − μ) ÷ σ(μ・σは母集団12社の平均・母標準偏差)。各社の直近期の値を使用。カード内の「偏差値」表示はこの式で算出した値です。

営業収益3,607億円 → 偏差値 43.1
304050607043.1
ROE10.4% → 偏差値 42.7
304050607042.7
従業員数(連結)4,088人 → 偏差値 44.7
304050607044.7
平均年間給与952.2万円 → 偏差値 47.0
304050607047.0
平均勤続年数9.2年 → 偏差値 47.1
304050607047.1
平均年齢37.9歳 → 偏差値 42.5
304050607042.5
目盛=偏差値(薄帯は40–60、±1σ)当社 母集団の他11社(ホバー/フォーカスで社名と実額)
偏差値母集団の内訳
社名営業収益ROE従業員数(連結)平均年間給与平均勤続年数平均年齢
東宝株式会社3,607億円43.110.4%42.74,088人44.7952.2万円47.09.2年47.137.9歳42.5
NTT株式会社14兆4,091億円75.510.4%42.7344,196人81.81,056.2万円52.615.6年62.941.4歳59.2
ソフトバンクグループ株式会社7兆7,987億円60.334.3%67.573,677人52.31,319.6万円66.910.1年49.341.2歳58.2
ソフトバンク株式会社7兆387億円58.519.3%51.958,432人50.6871.3万円42.614.8年60.942.0歳62.0
KDDI株式会社6兆719億円56.314.0%46.473,198人52.21,051.1万円52.316.4年64.942.3歳63.5
LINEヤフー株式会社2兆364億円47.06.5%38.729,863人47.5902.4万円44.39.6年48.139.0歳47.7
株式会社野村総合研究所8,147億円44.23.5%35.616,894人46.11,332.6万円67.613.7年58.239.7歳51.1
コナミグループ株式会社4,937億円43.419.1%51.75,186人44.8850.3万円41.410.8年51.135.5歳31.1
株式会社ネクソン4,751億円43.48.9%41.29,834人45.3910.4万円44.78.1年44.440.1歳53.0
トレンドマイクロ株式会社2,760億円42.928.2%61.16,717人44.9988.8万円49.09.1年46.940.3歳53.9
株式会社メルカリ1,926億円42.830.5%63.52,159人44.41,176.3万円59.13.8年33.836.3歳34.9
株式会社SHIFT1,298億円42.624.1%56.911,688人45.5684.9万円32.53.2年32.438.0歳43.0
下段の小さい数字が偏差値。従業員関連は各社の提出会社(単体)の値。

プライム平均比・225平均比は、各社の直近期実額をそれぞれの母集団平均で割った比率。プライム平均の母集団は本サイト収録データのうち東証プライム市場上場226社、225平均の母集団は日経225採用銘柄225社(2026-04-01時点の構成)。いずれも本サイト収録企業内の単純平均で、市場全体・指数そのものの代表値ではありません。

02

財務の推移

FY2017–FY2026(10期)
営業収益 億円
02,0004,000'17'18'19'20'21'22'23'24'25'263,607億円
営業利益 億円
0250500750'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26679億円
親会社帰属利益 億円
0200400600'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26518億円
ROE %
051015'17'18'19'20'21'22'23'24'25'2610.4%
利益率 %
0102030'17'18'19'20'21'22'23'24'25'2618.8%14.4%
営業利益率純利益率
営業利益率 = 営業利益 ÷ 営業収益。純利益率 = 親会社帰属利益 ÷ 営業収益。
営業CF・フリーCF 億円
-50005001,000'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26653億円404億円
営業CFフリーCF
フリーCF = 営業CF + 投資CF。
研究開発費・設備投資額 億円
0200400'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26204億円
設備投資額
研究開発費は事業の性質上、該当事項がないため表示していません。
主要経営指標の10期一覧
基準営業収益営業利益営業利益率税引前利益親会社帰属利益純利益率総資産自己資本自己資本比率ROEROAEPS(円)BPS(円)配当(円)営業CF投資CF財務CF設備投資額従業員(連結)
FY2017JGAAP233,54850,22321.5%51,31033,25214.2%417,526320,44276.7%11.2%8.0%182.721716.774541,803-17,219-14,2168,3403,074
FY2018JGAAP242,66847,58619.6%49,83733,55313.8%445,785349,93278.5%10.3%7.5%185.951885.294543,427-57,068-11,9387,2313,207
FY2019JGAAP246,27444,98218.3%45,60930,19712.3%460,622365,90379.4%8.7%6.6%167.921974.854537,603-11,349-10,31912,1203,179
FY2020JGAAP262,76652,85720.1%55,69436,60913.9%490,283388,21279.2%10.0%7.5%203.772091.985555,892-7,353-8,40710,8563,257
FY2021JGAAP191,94822,44711.7%23,73814,6887.7%473,804389,01182.1%3.9%3.1%82.542115.443512,512-27,226-17,22010,0973,305
FY2022JGAAP228,36739,94817.5%44,48129,56812.9%502,532409,18181.4%7.7%5.9%167.242241.234553,460-36,030-12,48228,2523,239
FY2023JGAAP244,29544,88018.4%50,49033,43013.7%534,097423,69179.3%8.3%6.3%190.372344.596045,404-9,175-19,12519,5643,297
FY2024JGAAP283,34759,25120.9%67,00245,28316.0%615,826484,75578.7%10.4%7.4%259.512637.308543,350-62,706-11,63022,6103,617
FY2025JGAAP313,17164,68420.7%66,06543,35713.8%653,068494,81575.8%9.3%6.6%254.752821.418551,617-18,465-39,29836,9643,873
FY2026JGAAP360,66367,88918.8%75,90351,76814.4%702,934532,99075.8%10.4%7.4%61.20614.0111065,334-24,904-31,32620,4434,088
金額は百万円。営業利益率=営業利益÷営業収益、純利益率=親会社帰属利益÷営業収益、自己資本比率=自己資本÷総資産、ROA=親会社帰属利益÷総資産、BPSは開示値がない期は自己資本÷発行済株式数の算出値。
03

セグメント

FY2026(JGAAP) ・ 営業収益の構成比
映画事業 50.8%IP・アニメ事業 20.9%演劇事業 6.2%不動産事業 22.0%
セグメント別の営業収益と営業利益(FY2026)
セグメント営業収益営業利益
映画事業1,826億円
IP・アニメ事業753億円
演劇事業223億円
不動産事業792億円
04

統合年表 1932–2025

=長期経営構想 ・ ●=沿革 ・ ■=通期決算
1932 — 現在
  1. 1932.08昭和7
    に株式会社東京宝塚劇場として設立されました。設立後は、
  2. 1934.01昭和9
    に東京宝塚劇場、同年2月に日比谷映画劇場、
  3. 1935.06昭和10
    に有楽座を相次いで開場し、
  4. 1936.01昭和11
    には日本映画劇場株式会社(日本劇場を所有)を合併して東京宝塚劇場の開場以来2年余りで、映画演劇興行界に確固たる基盤を確立しました。当社と主要な関係会社の設立から現在に至る経緯の概要は次のとおりであります。なお、各項目のうち当社に係るものについては会社名の記載を省略しております。
  5. 1937.03昭和12
    株式会社東横映画劇場を合併
  6. 1937.08昭和12
    東宝映画株式会社設立
  7. 1938.03昭和13
    帝国劇場株式会社を合併
  8. 1943.12昭和18
    東宝映画株式会社を合併し、映画の製作、配給、興行及び演劇興行の総合的一貫経営を行うことになり、社名を東宝株式会社に改称。以後、主として東宝映画株式会社より引継いだ砧撮影所(現・東宝スタジオ)において映画を製作
  9. 1945.03昭和20
    株式会社梅田映画劇場(梅田劇場、北野劇場を所有)及び株式会社南街映画劇場(南街劇場を所有)を合併
  10. 1946.02昭和21
    映画その他の興行、娯楽機関の経営を目的として、スバル興業株式会社(現・連結子会社)設立
  11. 1947.09昭和22
    電気工事及び建設を主たる目的として、太千電気工業株式会社(のち東宝不動産株式会社)設立
  12. 1948.06昭和23
    映画、演劇の興行を目的として三和興行株式会社を設立
  13. 1949.05昭和24
    東京証券取引所、大阪証券取引所、名古屋証券取引所に上場
    上場
  14. 1949.05昭和24
    スバル興業株式会社が、東京証券取引所、大阪証券取引所に上場
    上場
  15. 1950.07昭和25
    株式会社帝国劇場を設立
  16. 1953.12昭和28
    南街会館(南街劇場、なんば東宝等、現・東宝南街ビル)完成
  17. 1955.07昭和30
    株式会社帝国劇場を合併
  18. 1957.04昭和32
    東宝本社ビル(千代田劇場、みゆき座、芸術座及び本社事務所、現・東宝シアタークリエビル)完成
  19. 1957.09昭和32
    太千電気工業株式会社(のち東宝不動産株式会社)が、商号を千代田土地建物株式会社に変更
  20. 1958.01昭和33
    千代田土地建物株式会社(のち東宝不動産株式会社)が、関東土地建物株式会社、東宝文化映画株式会社、福岡東宝劇場株式会社及び東海土地株式会社を合併
  21. 1961.10昭和36
    東京証券取引所、大阪証券取引所、名古屋証券取引所各市場第一部に指定
  22. 1963.07昭和38
    千代田土地建物株式会社(のち東宝不動産株式会社)が、旧・東宝不動産株式会社を合併、商号を東宝不動産株式会社に変更
  23. 1965.10昭和40
    旧・帝国劇場の建物を取壊し、新・帝国劇場を建設するにあたり、資産を分離し、株式会社帝国劇場を設立
  24. 1969.10昭和44
    新宿東宝会館(新宿プラザ劇場等、現・新宿東宝ビル)完成
  25. 1973.08昭和48
    東宝不動産株式会社が、東京証券取引所市場第一部に上場
    上場
  26. 1976.07昭和51
    東宝不動産株式会社が、株式会社帝国劇場を合併
  27. 1980.10昭和55
    ナビオ阪急ビル(北野劇場等、現・HEPナビオ)完成
  28. 1984.10昭和59
    有楽町センタービル(通称「有楽町マリオン」)完成
  29. 1985.07昭和60
    スバル興業株式会社が、東京証券取引所、大阪証券取引所各市場第一部に上場
    上場
  30. 1987.10昭和62
    東宝日比谷ビル(日比谷シャンテを含む)完成
  31. 2000.12平成12
    東京宝塚ビル完成
  32. 2003.04平成15
    ヴァージン・シネマズ・ジャパン株式会社の全発行済株式を取得して同社を子会社とし、商号をTOHOシネマズ株式会社(現・連結子会社)に変更
  33. 2005.04平成17
    東宝本社を東宝日比谷ビル(千代田区有楽町一丁目2-2)に移転
  34. 2006.09平成18
    大阪なんばの旧・南街会館跡に東宝南街ビル完成
  35. 2006.10平成18
    映画興行部門を会社分割し、TOHOシネマズ㈱に承継
  36. 2007.10平成19
    東宝シアタークリエビル竣工
  37. 2008.03平成20
    TOHOシネマズ㈱が東宝東日本興行㈱、東宝関西興行㈱、九州東宝㈱及び中部東宝㈱の4社を合併
  38. 2008.09平成20
    株式会社コマ・スタジアムの株式を公開買付により取得して同社を連結子会社化
  39. 2011.02平成23
    国際放映株式会社の株式を公開買付により取得して同社を完全子会社化
  40. 2013.06平成25
    東宝不動産株式会社の株式を公開買付により取得して同社を完全子会社化
  41. 2013.10平成25
    東宝東和株式会社の株式を株式交換により取得して同社を完全子会社化
  42. 2014.03平成26
    株式会社コマ・スタジアムを合併
  43. 2014.08平成26
    三和興行株式会社を合併
  44. 2015.03平成27
    新宿東宝ビル竣工
  45. 2016.05平成28
    監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行
  46. FY2017平成29
    FY2017 通期決算JGAAP営業収益 2,335億円 ・ 親会社帰属利益 333億円 ・ ROE 11.2%
  47. 2017.03平成29
    東宝不動産株式会社を合併
  48. FY2018平成30
    FY2018 通期決算JGAAP営業収益 2,427億円 ・ 親会社帰属利益 336億円 ・ ROE 10.3%
  49. FY2019平成31
    FY2019 通期決算JGAAP営業収益 2,463億円 ・ 親会社帰属利益 302億円 ・ ROE 8.7%
  50. FY2020令和2
    FY2020 通期決算JGAAP営業収益 2,628億円 ・ 親会社帰属利益 366億円 ・ ROE 10.0%
  51. 2020.12令和2
    株式会社東宝映画が株式会社東宝スタジオサービスを合併、商号をTOHOスタジオ株式会社に変更
  52. FY2021令和3
    FY2021 通期決算JGAAP営業収益 1,919億円 ・ 親会社帰属利益 147億円 ・ ROE 3.9%
  53. 2021.11令和3
    萬活土地起業株式会社を合併
  54. FY2022令和4
    FY2022 通期決算JGAAP営業収益 2,284億円 ・ 親会社帰属利益 296億円 ・ ROE 7.7%
  55. 2022.04令和4
    東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
  56. 2022.04令和4
    スバル興業株式会社が東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からスタンダード市場へ移行
  57. 2023.02令和5
    東宝日比谷プロムナードビル竣工
  58. FY2023令和5
    FY2023 通期決算JGAAP営業収益 2,443億円 ・ 親会社帰属利益 334億円 ・ ROE 8.3%
  59. 2023.07令和5
    TOHO Global株式会社を設立
  60. 2024.01令和6
    株式会社東京楽天地の株式を公開買付により取得して同社を連結子会社化
  61. 2024.02令和6
    アジアの統括会社として、シンガポールにToho Entertainment Asia Pte. Ltd.を設立
  62. FY2024令和6
    FY2024 通期決算JGAAP営業収益 2,833億円 ・ 親会社帰属利益 453億円 ・ ROE 10.4%
  63. 2024.03令和6
    株式会社東京現像所を合併
  64. 2024.06令和6
    株式会社サイエンスSARUの株式を取得して同社を連結子会社化
  65. 2024.10令和6
    Toho International,Inc.を通じてGKIDS,Inc.の株式を取得して同社を連結子会社化
  66. FY2025令和7
    FY2025 通期決算JGAAP営業収益 3,132億円 ・ 親会社帰属利益 434億円 ・ ROE 9.3%
  67. 2025.12令和7
    欧州の統括会社として、東宝の連結子会社である英国のTOHO THEATRICALS UK LimitedをTOHO Global株式会社の傘下とし、翌年1月にTOHO Europe Limitedに名称変更
  68. FY2026令和8
    FY2026 通期決算JGAAP営業収益 3,607億円 ・ 親会社帰属利益 518億円 ・ ROE 10.4%
05

従業員

提出会社(単体)

給与・年齢・勤続は提出会社(持株会社)の値です。連結従業員4,088人(FY2026)に対し提出会社は529人で、グループ全体の水準を示すものではありません。

平均年間給与(提出会社) 万円
05001,0001,500'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26952.2万円
従業員数(提出会社)
0200400600'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26529人
平均勤続年数(提出会社)
01020'17'18'19'20'21'22'23'24'25'269.2年
平均年齢(提出会社)
0204060'17'18'19'20'21'22'23'24'25'2637.9歳
提出会社の従業員データ10期一覧
従業員数(人)平均年間給与(円)平均年齢(歳)平均勤続(年)
FY20173539,001,14939.216.0
FY20183858,743,41539.415.8
FY20193898,832,06039.515.0
FY20203698,738,06442.116.6
FY20213578,503,69839.215.4
FY20223528,805,30439.515.6
FY20233578,977,50339.314.3
FY202440110,307,93239.112.8
FY202544710,847,19138.711.0
FY20265299,522,13237.99.2
06

配当

基準日 8月末日・2月末日
1株配当
050100150'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26110円
中間配当期末配当
配当性向 %
0100200'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26179.7%
中間配当・期末配当・1株配当・EPS・配当性向の10期一覧
中間期末1株配当EPS配当性向
FY201712.5円32.5円45円182.72円24.6%
FY201812.5円32.5円45円185.95円24.2%
FY201917.5円27.5円45円167.92円26.8%
FY202017.5円37.5円55円203.77円27.0%
FY202117.5円17.5円35円82.54円42.4%
FY202217.5円27.5円45円167.24円26.9%
FY202320.0円40.0円60円190.37円31.5%
FY202420.0円65.0円85円259.51円32.8%
FY202535.0円50.0円85円254.75円33.4%
FY202642.5円67.5円110円61.20円179.7%
配当性向 = 1株配当 ÷ EPS。EPSまたは1株配当が非開示の期は算出していません(補間なし)。
07

資本・大株主

2026-02-28現在
大株主上位10名
順位株主名持株数(千株)持株比率
1阪急阪神ホールディングス株式会社22,80713.58%
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)16,84610.03%
3阪急阪神不動産株式会社15,1509.02%
4株式会社日本カストディ銀行(信託口)9,8315.85%
5エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社7,0974.22%
6株式会社フジ・メディア・ホールディングス4,9402.94%
7株式会社TBSテレビ4,5212.69%
8株式会社竹中工務店3,7852.25%
9株式会社丸井グループ2,5781.53%
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)2,4641.46%
持株比率は記載値(自己株式を控除して算定されたもの)。持株数は千株単位。
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役員

役員一覧9名
氏名役職
松岡宏泰代表取締役社長社長執行役員
島谷能成代表取締役会長
太古伸幸取締役副社長執行役員
市川南取締役専務執行役員
嶋田泰夫取締役
緒方栄一取締役監査等委員(常勤)
安藤知史取締役監査等委員
折井雅子取締役監査等委員
大越いづみ取締役監査等委員

役員報酬

役員報酬の区分別総額(3区分)
区分総額員数
取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)4.3億円5名
取締役(監査等委員)(社外取締役を除く)2,400万円1名
社外役員2,900万円3名
総額は開示資料の記載区分別。員数は記載がある区分のみ表示しています。
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拠点

主要な設備5件
名称所在地
東宝日比谷ビル他東京都千代田区他
シアタークリエ他東京都千代田区
東京宝塚ビル他東京都千代田区他
東宝スタジオ他東京都世田谷区他
TOHOシネマズ㈱TOHOシネマズ日比谷東京都千代田区