企業記録証券コード 7261

マツダ株式会社

Mazda Motor Corporation
証券コード 7261 東証プライム 輸送用機器 3月期決算 1920年1月〜

自動車及び自動車部品の製造・販売を手がける会社。売上高は4兆9,182億円(FY2026)。

会社概要

本社所在地
広島県安芸郡府中町新地3番1号
公式サイト
mazda.co.jp
上場市場
東証プライム
決算期
3月期
資本金
2,840億円
法人番号
3240001036223
統合年表 1920–2025 ─ 全体図
最新記録 FY2026財務データ収録 FY2017–FY202619201930194019501960197019801990200020102020
※ 図は横にスクロールできます
01

主要指標

FY2026(2026年3月期・JGAAP)
売上高
4兆9,182億円
−2.0% 前期比
偏差値 45.7
プライム平均比 1.59倍 ・ 225平均比 1.59倍
営業利益
516億円
−72.3% 前期比
営業利益率
1.0%
−2.7pt 前期比
親会社帰属利益
351億円
−69.2% 前期比
ROE
1.9%
−4.6pt 前期比
偏差値 46.5
プライム平均比 0.18倍 ・ 225平均比 0.18倍
従業員数(連結)
47,144人
−1,639人 前期比
偏差値 44.1
プライム平均比 1.11倍 ・ 225平均比 1.11倍
平均年間給与提出会社
711.2万円
−0.5% 前期比
偏差値 32.2
プライム平均比 0.71倍 ・ 225平均比 0.71倍
自己資本比率
43.0%
−1.3pt 前期比
偏差値について(母集団11社・算式・分布図・内訳)

式: 偏差値 = 50 + 10 × (x − μ) ÷ σ(μ・σは母集団11社の平均・母標準偏差)。各社の直近期の値を使用。カード内の「偏差値」表示はこの式で算出した値です。

売上高4兆9,182億円 → 偏差値 45.7
304050607045.7
ROE1.9% → 偏差値 46.5
304050607046.5
従業員数(連結)47,144人 → 偏差値 44.1
304050607044.1
平均年間給与711.2万円 → 偏差値 32.2
304050607032.2
平均勤続年数17.7年 → 偏差値 51.6
304050607051.6
平均年齢42.5歳 → 偏差値 54.3
304050607054.3
目盛=偏差値(薄帯は40–60、±1σ)当社 母集団の他10社(ホバー/フォーカスで社名と実額)
偏差値母集団の内訳
社名売上高ROE従業員数(連結)平均年間給与平均勤続年数平均年齢
マツダ株式会社4兆9,182億円45.71.9%46.547,144人44.1711.2万円32.217.7年51.642.5歳54.3
トヨタ自動車株式会社50兆6,850億円79.010.1%57.8390,927人77.41,006.0万円69.115.1年41.240.5歳40.8
本田技研工業株式会社21兆7,966億円58.0-3.5%39.0195,109人58.4932.6万円59.921.0年64.943.9歳63.7
日産自動車株式会社12兆79億円50.9-10.9%28.8120,079人51.2857.1万円50.514.9年40.440.9歳43.5
株式会社デンソー7兆5,400億円47.68.5%55.6154,716人54.5915.3万円57.822.9年72.544.8歳69.8
スズキ株式会社6兆2,930億円46.713.8%63.076,889人47.0827.6万円46.818.0年52.841.0歳44.2
株式会社SUBARU4兆7,850億円45.63.3%48.437,542人43.2764.4万円38.915.7年43.640.0歳37.5
いすゞ自動車株式会社3兆4,791億円44.69.5%57.043,005人43.7837.6万円48.015.6年43.240.1歳38.1
三菱自動車工業株式会社2兆8,965億円44.21.1%45.327,695人42.2789.5万円42.016.0年44.842.4歳53.6
ヤマハ発動機株式会社2兆5,342億円43.91.4%45.855,176人44.9834.8万円47.718.1年53.242.7歳55.6
川崎重工業株式会社2兆3,113億円43.813.7%62.841,652人43.6910.2万円57.115.3年42.041.7歳48.9
下段の小さい数字が偏差値。従業員関連は各社の提出会社(単体)の値。

プライム平均比・225平均比は、各社の直近期実額をそれぞれの母集団平均で割った比率。プライム平均の母集団は本サイト収録データのうち東証プライム市場上場226社、225平均の母集団は日経225採用銘柄225社(2026-04-01時点の構成)。いずれも本サイト収録企業内の単純平均で、市場全体・指数そのものの代表値ではありません。

02

財務の推移

FY2017–FY2026(10期)
売上高 兆円
0246'17'18'19'20'21'22'23'24'25'264兆9,182億円
営業利益 億円
01,0002,0003,000'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26516億円
親会社帰属利益 億円
-1,00001,0002,0003,000'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26351億円
ROE %
-1001020'17'18'19'20'21'22'23'24'25'261.9%
利益率 %
-2.50.02.55.07.5'17'18'19'20'21'22'23'24'25'261.0%0.7%
営業利益率純利益率
営業利益率 = 営業利益 ÷ 売上高。純利益率 = 親会社帰属利益 ÷ 売上高。
営業CF・フリーCF 億円
-2,00002,0004,0006,000'17'18'19'20'21'22'23'24'25'262.2億円-6.5億円
営業CFフリーCF
フリーCF = 営業CF + 投資CF。
研究開発費・設備投資額 億円
01,0002,000'17'18'19'20'21'22'23'24'25'261,609億円1,200億円
研究開発費設備投資額
主要経営指標の10期一覧
基準売上高営業利益営業利益率税引前利益親会社帰属利益純利益率総資産自己資本自己資本比率ROEROAEPS(円)BPS(円)配当(円)営業CF投資CF財務CF研究開発費設備投資額従業員(連結)
FY2017JGAAP3,214,363125,6873.9%128,41393,7802.9%2,524,5521,064,03842.1%9.4%3.7%156.871738.7035161,097-63,751-149,898126,9003.9%48,849
FY2018JGAAP3,474,024146,4214.2%157,484112,0573.2%2,728,0871,219,47044.7%10.0%4.1%182.931894.2935207,795-159,98930,461136,0003.9%49,755
FY2019JGAAP3,564,69683,0132.3%108,27363,4761.8%2,871,0181,248,91543.5%5.3%2.2%100.791935.2435146,690-131,61183,411134,7003.8%119,70049,998
FY2020JGAAP3,430,28543,6031.3%49,28212,1310.4%2,787,6401,205,84643.3%1.0%0.4%19.261865.633534,834-127,578-24,274135,0003.9%132,60050,479
FY2021JGAAP2,882,0668,8200.3%2,202-31,651-1.1%2,917,4141,195,83041.0%-2.7%-1.1%-50.261876.40120,058-78,86299,348127,4004.4%93,00049,786
FY2022JGAAP3,120,349104,2273.3%112,39981,5572.6%2,968,1481,316,69744.4%6.6%2.7%129.492065.7420189,155-136,237-86,405134,6004.3%144,30048,750
FY2023JGAAP3,826,752141,9693.7%169,972142,8143.7%3,259,2511,456,80144.7%10.4%4.4%226.712285.2145137,424-99,427-89,863128,0003.3%94,10048,481
FY2024JGAAP4,827,662250,5035.2%298,323207,6964.3%3,791,7681,757,37846.3%13.1%5.5%329.652757.7460418,895-179,889-84,704146,3003.0%121,30048,685
FY2025JGAAP5,018,893186,1253.7%155,785114,0792.3%4,090,0811,810,02944.3%6.5%2.8%181.002843.3155305,626-199,96190,071168,0003.3%148,40048,783
FY2026JGAAP4,918,17251,5791.0%59,38435,0860.7%4,479,4931,924,95043.0%1.9%0.8%55.643020.9655223-868104,969160,9003.3%120,00047,144
金額は百万円。営業利益率=営業利益÷売上高、純利益率=親会社帰属利益÷売上高、自己資本比率=自己資本÷総資産、ROA=親会社帰属利益÷総資産、BPSは開示値がない期は自己資本÷発行済株式数の算出値。研究開発費の下段(%)は研究開発費 ÷ 売上高。
03

セグメント

FY2026(JGAAP) ・ 売上高の構成比
日本 18.3%北米 52.1%欧州 17.5%その他の地域 12.1%
セグメント別の売上高と営業利益(FY2026)
セグメント売上高営業利益
日本9,002億円
北米2兆5,617億円
欧州8,596億円
その他の地域5,967億円
04

統合年表 1920–2025

=長期経営構想 ・ ●=沿革 ・ ■=通期決算
1920 — 現在
  1. 1920.01大正9
    東洋コルク工業株式会社として設立
  2. 1927.09昭和2
    東洋工業株式会社に社名変更
  3. 1929.04昭和4
    工作機械の生産開始
  4. 1931.10昭和6
    三輪トラックの生産開始
  5. 1935.10昭和10
    さく岩機の生産開始
  6. 1949.05昭和24
    東京証券取引所に株式を上場
    上場
  7. 1958.04昭和33
    小型四輪トラックを発売
  8. 1960.05昭和35
    軽乗用車を発売
  9. 1961.02昭和36
    ドイツNSU社、バンケル社とロータリーエンジンに関し技術提携
  10. 1964.04昭和39
    小型乗用車を発売
  11. 1965.05昭和40
    三次自動車試験場完成
  12. 1966.11昭和41
    乗用車専門宇品工場完成(本社工場内)
  13. 1967.04昭和42
    オーストラリアに子会社マツダモータースPty.Ltd.を設立(現、マツダオーストラリアPty.Ltd.)5月初のロータリーエンジン搭載車コスモスポーツを発売
  14. 1968.07昭和43
    カナダに子会社マツダモータースオブカナダLtd.を設立(現、マツダカナダ, Inc.)
  15. 1971.02昭和46
    米国に子会社マツダモーターオブアメリカ, Inc.を設立
  16. 1972.11昭和47
    ドイツに子会社マツダモータース(ドイツランド)GmbHを設立
  17. 1974.05昭和49
    三次ディーゼルエンジン工場完成
  18. 1979.11昭和54
    フォードモーターカンパニーと資本提携
  19. 1981.12昭和56
    防府中関変速機工場完成
  20. 1982.09昭和57
    防府西浦乗用車工場完成
  21. 1984.05昭和59
    マツダ株式会社に社名変更
  22. 1985.01昭和60
    米国に子会社マツダモーターマニュファクチャリング(USA)コーポレーションを設立
  23. 1987.06昭和62
    横浜研究所完成
  24. 1988.07昭和63
    米国にマツダリサーチ&ディベロップメントオブノースアメリカ, Inc.を設立(その後、マツダモーターオブアメリカ, Inc.に吸収合併)
  25. 1990.05平成2
    ドイツに欧州R&D事務所を開設(その後、マツダモーターヨーロッパGmbHに統合)6月タイに子会社マツダセールス(タイランド)Co., Ltd.を設立
  26. 1992.02平成4
    防府第二工場完成6月マツダモーターマニュファクチャリング(USA)コーポレーションをフォードモーターカンパニーとの均等出資の会社とし、社名をオートアライアンスインターナショナル, Inc.に変更(その後、マツダの全保有株式をフォードモーターカンパニーへ売却)
  27. 1993.12平成5
    フォードモーターカンパニーとの提携関係を強化
  28. 1995.11平成7
    タイにフォードモーターカンパニーとの合弁によりオートアライアンス(タイランド)Co., Ltd.を設立
  29. 1996.05平成8
    フォードモーターカンパニーがマツダ株式保有比率を33.4%に引き上げ
  30. 1998.05平成10
    オートアライアンス(タイランド)Co., Ltd.で量産車の生産を開始
  31. 2005.09平成17
    中国にフォードモーターカンパニー及び長安汽車集団との合弁により長安フォードマツダエンジン有限公司を設立(その後、フォードモーターカンパニー保有株式を当社が取得。現、長安マツダエンジン有限公司)
  32. 2006.03平成18
    中国においてフォードモーターカンパニーと長安汽車の合弁会社である長安フォード汽車有限公司へ出資し、社名を長安フォードマツダ汽車有限公司に変更(その後、存続分立。現、長安マツダ汽車有限公司)
  33. 2007.10平成19
    長安フォードマツダ汽車有限公司(南京工場)で量産車の生産を開始
  34. 2008.11平成20
    フォードモーターカンパニーがマツダ株式保有比率を13.8%に引き下げ(その後、同社は段階的に株式を売却し、2026年3月末時点における同社によるマツダ株式の保有はありません。)
  35. 2011.09平成23
    メキシコに住友商事株式会社との合弁により子会社マツダモトールマヌファクトゥリングデメヒコS.A. de C.V.を設立(その後、住友商事株式会社が保有する全株式を当社が取得)
  36. 2013.02平成25
    タイに子会社マツダパワートレインマニュファクチャリング(タイランド)Co., Ltd.を設立
  37. 2014.01平成26
    マツダモトールマヌファクトゥリングデメヒコS.A. de C.V.で量産車の生産を開始
  38. 2015.01平成27
    マツダパワートレインマニュファクチャリング(タイランド)Co., Ltd.でトランスミッションの量産を開始
  39. FY2017平成29
    FY2017 通期決算JGAAP売上高 3兆2,144億円 ・ 親会社帰属利益 938億円 ・ ROE 9.4%
  40. 2017.08平成29
    トヨタ自動車株式会社と業務資本提携に関する合意書を締結
  41. 2018.03平成30
    米国にトヨタ自動車株式会社との合弁によりマツダトヨタマニュファクチャリングUSA, Inc.を設立
  42. FY2018平成30
    FY2018 通期決算JGAAP売上高 3兆4,740億円 ・ 親会社帰属利益 1,121億円 ・ ROE 10.0%
  43. FY2019平成31
    FY2019 通期決算JGAAP売上高 3兆5,647億円 ・ 親会社帰属利益 635億円 ・ ROE 5.3%
  44. FY2020令和2
    FY2020 通期決算JGAAP売上高 3兆4,303億円 ・ 親会社帰属利益 121億円 ・ ROE 1.0%
  45. FY2021令和3
    FY2021 通期決算JGAAP売上高 2兆8,821億円 ・ 親会社帰属利益 -317億円 ・ ROE -2.7%
  46. 2022.01令和4
    マツダトヨタマニュファクチャリングUSA, Inc.で量産車の生産を開始
  47. FY2022令和4
    FY2022 通期決算JGAAP売上高 3兆1,203億円 ・ 親会社帰属利益 816億円 ・ ROE 6.6%
  48. 2022.04令和4
    東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
  49. FY2023令和5
    FY2023 通期決算JGAAP売上高 3兆8,268億円 ・ 親会社帰属利益 1,428億円 ・ ROE 10.4%
  50. FY2024令和6
    FY2024 通期決算JGAAP売上高 4兆8,277億円 ・ 親会社帰属利益 2,077億円 ・ ROE 13.1%
  51. FY2025令和7
    FY2025 通期決算JGAAP売上高 5兆189億円 ・ 親会社帰属利益 1,141億円 ・ ROE 6.5%
  52. 2025.07令和7
    「マツダR&Dセンター東京」を開設
  53. FY2026令和8
    FY2026 通期決算JGAAP売上高 4兆9,182億円 ・ 親会社帰属利益 351億円 ・ ROE 1.9%
05

従業員

提出会社(単体)

給与・年齢・勤続は提出会社(持株会社)の値です。連結従業員47,144人(FY2026)に対し提出会社は22,857人で、グループ全体の水準を示すものではありません。

平均年間給与(提出会社) 万円
0250500750'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26711.2万円
従業員数(提出会社)
010,00020,00030,000'17'18'19'20'21'22'23'24'25'2622,857人
平均勤続年数(提出会社)
01020'17'18'19'20'21'22'23'24'25'2617.7年
平均年齢(提出会社)
0204060'17'18'19'20'21'22'23'24'25'2642.5歳
提出会社の従業員データ10期一覧
従業員数(人)平均年間給与(円)平均年齢(歳)平均勤続(年)
FY201721,4006,846,00040.916.2
FY201821,9276,803,00041.016.3
FY201922,3546,769,00041.116.4
FY202022,4806,641,00041.216.7
FY202122,6116,288,00041.516.9
FY202222,6526,375,00041.816.6
FY202322,8326,588,00042.217.2
FY202423,1246,894,00042.417.6
FY202523,3917,145,00042.517.4
FY202622,8577,112,00042.517.7
06

配当

基準日 9月30日・3月31日
1株配当
0204060'17'18'19'20'21'22'23'24'25'2655円
中間配当期末配当
配当性向 %
0100200'17'18'19'20'21'22'23'24'25'2698.8%
中間配当・期末配当・1株配当・EPS・配当性向の10期一覧
中間期末1株配当EPS配当性向
FY201715円20円35円156.87円22.3%
FY201815円20円35円182.93円19.1%
FY201915円20円35円100.79円34.7%
FY202015円20円35円19.26円181.7%
FY2021-50.26円
FY20220円20円20円129.49円15.4%
FY202320円25円45円226.71円19.8%
FY202425円35円60円329.65円18.2%
FY202525円30円55円181.00円30.4%
FY202625円30円55円55.64円98.8%
配当性向 = 1株配当 ÷ EPS。EPSまたは1株配当が非開示の期は算出していません(補間なし)。
07

資本・大株主

2026-03-31現在
大株主上位10名
順位株主名持株数(千株)持株比率
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)111,43017.67%
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)36,1715.73%
3トヨタ自動車株式会社31,9285.06%
4野村信託銀行株式会社(投信口)20,6513.27%
5THE BANK OF NEW YORK, TREATYJASDEC ACCOUNT(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)13,5522.15%
6STATE STREET BANK AND TRUSTCOMPANY 505325(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)10,7781.71%
7JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)8,6911.38%
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)8,4091.33%
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)7,7201.22%
10MAN INTERNATIONAL ICVC - MAN JAPAN COREALPHA FUND(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)7,6231.21%
持株比率は記載値(自己株式を控除して算定されたもの)。持株数は千株単位。
08

役員

役員一覧15名
氏名役職
毛籠勝弘代表取締役社長兼CEO(最高経営責任者)〔コミュニケーション・サステナビリティ統括〕
菖蒲田清孝代表取締役会長
ジェフリー・エイチ・ガイトン代表取締役副社長兼経営役員CFO(最高財務責任者)〔社長補佐、経営企画・北米事業・欧州事業・中南米事業統括〕
向井武司取締役副社長兼経営役員〔社長補佐、ものづくり・品質統括〕
青山裕大取締役経営役員CCO(最高コスト責任者)〔コスト革新統括、ものづくり統括補佐〕
小島岳二取締役経営役員CSO(最高戦略責任者)〔戦略領域統括〕
梅下隆一取締役経営役員CTO(最高技術責任者)〔研究開発統括、ものづくり統括補佐〕
佐藤潔社外取締役
小川理子社外取締役
及川美紀社外取締役
田中浩憲取締役監査等委員(常勤)
北村明良社外取締役監査等委員
柴崎博子社外取締役監査等委員
杉森正人社外取締役監査等委員
井上宏社外取締役監査等委員

役員報酬

役員報酬の区分別総額(3区分)
区分総額員数
取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)11億円8名
取締役(監査等委員)(社外取締役を除く)3,900万円2名
社外取締役1.1億円7名
総額は開示資料の記載区分別。員数は記載がある区分のみ表示しています。
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拠点

主要な設備5件
名称所在地
本社及び本社工場広島県安芸郡府中町
防府工場山口県防府市
三次事業所広島県三次市
Dセンター横浜神奈川県横浜市神奈川区
販売会社・流通センター他大阪府堺市西区他