企業記録証券コード 5332

TOTO株式会社

TOTO LTD.
証券コード 5332 東証プライム ガラス・土石製品 3月期決算 1937年10月〜

トイレ・洗面化粧台等の住宅設備機器を製造・販売する会社。売上高は7,374億円(FY2026)。

会社概要

本社所在地
福岡県北九州市小倉北区中島二丁目1番1号
公式サイト
toto.co.jp
上場市場
東証プライム
決算期
3月期
資本金
356億円
法人番号
1290801002603
統合年表 1937–2009 ─ 全体図
最新記録 FY2026財務データ収録 FY2017–FY2026194019501960197019801990200020102020
※ 図は横にスクロールできます
01

主要指標

FY2026(2026年3月期・JGAAP)
売上高
7,374億円
+1.8% 前期比
偏差値 48.4
プライム平均比 0.24倍 ・ 225平均比 0.24倍
営業利益
538億円
+10.9% 前期比
営業利益率
7.3%
+0.6pt 前期比
親会社帰属利益
403億円
+230.8% 前期比
ROE
7.7%
+5.3pt 前期比
偏差値 60.8
プライム平均比 0.73倍 ・ 225平均比 0.73倍
従業員数(連結)
30,324人
−2,644人 前期比
偏差値 55.6
プライム平均比 0.71倍 ・ 225平均比 0.71倍
平均年間給与提出会社
781.3万円
+3.4% 前期比
偏差値 43.4
プライム平均比 0.78倍 ・ 225平均比 0.78倍
自己資本比率
64.5%
−0.6pt 前期比
偏差値について(母集団6社・算式・分布図・内訳)

式: 偏差値 = 50 + 10 × (x − μ) ÷ σ(μ・σは母集団6社の平均・母標準偏差)。各社の直近期の値を使用。カード内の「偏差値」表示はこの式で算出した値です。

売上高7,374億円 → 偏差値 48.4
304050607048.4
ROE7.7% → 偏差値 60.8
304050607060.8
従業員数(連結)30,324人 → 偏差値 55.6
304050607055.6
平均年間給与781.3万円 → 偏差値 43.4
304050607043.4
平均勤続年数18.9年 → 偏差値 59.6
304050607059.6
平均年齢45.2歳 → 偏差値 64.3
304050607064.3
目盛=偏差値(薄帯は40–60、±1σ)当社 母集団の他5社(ホバー/フォーカスで社名と実額)
偏差値母集団の内訳
社名売上高ROE従業員数(連結)平均年間給与平均勤続年数平均年齢
TOTO株式会社7,374億円48.47.7%60.830,324人55.6781.3万円43.418.9年59.645.2歳64.3
AGC株式会社2兆588億円70.84.7%40.452,896人69.0905.3万円61.417.0年47.443.4歳54.6
太平洋セメント株式会社8,984億円51.13.8%34.212,626人45.1845.7万円52.816.8年46.239.6歳34.1
NGK株式会社6,701億円47.27.8%61.519,869人49.4920.0万円63.615.4年37.240.7歳40.0
東海カーボン株式会社3,230億円41.36.6%53.24,436人40.2770.2万円41.816.3年43.043.1歳53.0
日本電気硝子株式会社3,114億円41.16.1%49.85,218人40.7738.0万円37.120.0年66.643.3歳54.0
下段の小さい数字が偏差値。従業員関連は各社の提出会社(単体)の値。

プライム平均比・225平均比は、各社の直近期実額をそれぞれの母集団平均で割った比率。プライム平均の母集団は本サイト収録データのうち東証プライム市場上場226社、225平均の母集団は日経225採用銘柄225社(2026-04-01時点の構成)。いずれも本サイト収録企業内の単純平均で、市場全体・指数そのものの代表値ではありません。

02

財務の推移

FY2017–FY2026(10期)
売上高 億円
02,5005,0007,500'17'18'19'20'21'22'23'24'25'267,374億円
営業利益 億円
0200400600'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26538億円
親会社帰属利益 億円
0200400600'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26403億円
ROE %
051015'17'18'19'20'21'22'23'24'25'267.7%
利益率 %
0510'17'18'19'20'21'22'23'24'25'267.3%5.5%
営業利益率純利益率
営業利益率 = 営業利益 ÷ 売上高。純利益率 = 親会社帰属利益 ÷ 売上高。
営業CF・フリーCF 億円
-50005001,000'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26712億円494億円
営業CFフリーCF
フリーCF = 営業CF + 投資CF。
研究開発費・設備投資額 億円
0250500750'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26263億円432億円
研究開発費設備投資額
主要経営指標の10期一覧
基準売上高営業利益営業利益率税引前利益親会社帰属利益純利益率総資産自己資本自己資本比率ROEROAEPS(円)BPS(円)配当(円)営業CF投資CF財務CF研究開発費設備投資額従業員(連結)
FY2017JGAAP573,81948,5718.5%48,74533,8395.9%553,996306,05355.2%11.8%6.1%200.061755.936863,738-35,944-18,95319,4363.4%30,334
FY2018JGAAP592,30152,6028.9%54,25436,7986.2%566,132342,21960.4%11.7%6.5%217.501968.597245,489-36,374-11,24420,5943.5%32,428
FY2019JGAAP586,08640,1676.9%45,33532,3805.5%574,960346,65860.3%9.6%5.6%191.262000.449014,593-26,92814,56221,1583.6%57,32933,431
FY2020JGAAP596,49736,7606.2%33,70023,5834.0%583,934341,14158.4%7.0%4.0%139.261973.429063,843-36,705-20,87821,4673.6%60,55633,554
FY2021JGAAP580,93541,3517.1%39,06427,1994.7%647,635373,70757.7%7.8%4.2%160.552163.847059,551-42,62222,70222,3953.9%25,30133,800
FY2022JGAAP645,27352,1808.1%57,86740,1316.2%641,025413,37264.5%10.4%6.3%236.742391.359549,356-31,893-75,77224,0243.7%43,01434,614
FY2023JGAAP701,18749,1217.0%59,97538,9435.6%731,638461,09263.0%9.1%5.3%229.662674.2810031,579-35,2698,77921,5393.1%65,66434,152
FY2024JGAAP702,28442,7666.1%54,20637,1965.3%790,255510,55664.6%7.8%4.7%219.302962.2110076,311-53,790-18,95423,1173.3%58,14633,386
FY2025JGAAP724,45448,4796.7%24,33112,1681.7%813,924530,40465.2%2.4%1.5%71.733077.0010071,381-38,383-19,00725,0543.5%50,69832,968
FY2026JGAAP737,44153,7597.3%58,66140,2575.5%827,483533,91464.5%7.7%4.9%243.013211.8811071,240-21,816-38,55526,2963.6%43,15930,324
金額は百万円。営業利益率=営業利益÷売上高、純利益率=親会社帰属利益÷売上高、自己資本比率=自己資本÷総資産、ROA=親会社帰属利益÷総資産、BPSは開示値がない期は自己資本÷発行済株式数の算出値。研究開発費の下段(%)は研究開発費 ÷ 売上高。
03

統合年表 1937–2009

=長期経営構想 ・ ●=沿革 ・ ■=通期決算
1937 — 現在
  1. 1937.10昭和12
    衛生陶器工場竣工(茅ヶ崎工場)
  2. 1946.11昭和21
    水栓金具の生産開始(小倉第一金具工場竣工)1949年 5月株式上場(東京・名古屋・大阪・福岡各証券取引所)1958年 9月プラスチック製品生産開始(茅ヶ崎工場)1962年 6月衛生陶器工場竣工(滋賀工場)1967年 4月水栓金具工場竣工(小倉第二工場)1968年 4月衛生陶器工場竣工(中津工場)1970年 2月ホーロー浴槽の生産開始(小倉第二工場)1970年 3月東陶機器株式会社に社名変更1971年 5月水栓金具工場竣工(大分工場)1972年 1月洗面化粧台の生産開始(行橋工場竣工)
    上場
  3. 1980.10昭和55
    給湯機の生産開始(滋賀工場)
  4. 1980.12昭和55
    アフターサービス業務会社を設立(東陶メンテナンス㈱(現社名:TOTOメンテナンス㈱))1985年 3月施工・管理業務会社を設立(東陶エンジニアリング㈱(現社名:TOTOアクアエンジ㈱))1986年 3月ユニットバスルーム製造会社を設立(千葉東陶㈱(現社名:TOTOバスクリエイト㈱))1989年 3月決算期を11月30日から3月31日に変更1989年 7月システムキッチン製造会社を設立(東陶ハイリビング㈱(現社名:TOTOハイリビング㈱))
  5. 1989.11平成元
    米国に販売会社を設立(TOTO Kiki U.S.A. Inc.(現社名:TOTO U.S.A., Inc.))1991年 9月米国に衛生陶器製造会社を設立(TOTO Industries(Atlanta),Inc.(現社名:TOTO U.S.A., Inc.))
  6. 1991.11平成3
    ウォシュレット工場竣工(小倉第三工場)1992年 4月ニューセラミック工場竣工(中津第二工場)1994年中国大陸に製造会社を設立 5月 衛生陶器製造会社(北京東陶有限公司) 6月 ホーロー浴槽製造会社(南京東陶有限公司) 7月 水栓金具製造会社(東陶機器(大連)有限公司(現社名:東陶(大連)有限公司))1994年 6月ニューセラミック製造会社を設立(東陶オプトロニクス㈱ (現社名:TOTOファインセラミックス㈱))1995年 3月中国大陸に衛生陶器製造会社を設立(東陶機器(北京)有限公司)1995年 9月マレーシアにウォシュレット製造会社を設立(TOTO Kiki (Malaysia) Sdn. Bhd.(現社名:TOTO Malaysia Sdn. Bhd.))
  7. 1995.11平成7
    中国大陸に販売・持株会社を設立(東陶機器(中国)有限公司(現社名:東陶(中国)有限公司))
  8. 1996.10平成8
    米国に持株会社を設立(TOTO U.S.A., Inc.)2001年 1月米国の販売会社(TOTO Kiki U.S.A. Inc.)と製造会社(TOTO Industries(Atlanta),Inc.)を統合し、TOTO U.S.A., Inc.に社名変更従来の持株会社(TOTO U.S.A., Inc.)は、TOTO U.S.A. Holdings, Inc.に社名変更(現社名:TOTO Americas Holdings, Inc.)
  9. 2001.10平成13
    当社・愛知電機㈱・小糸工業㈱(現 KIホールディングス㈱)の3社共同で、会社分割制度を用い、ウォシュレット製造会社を設立(㈱パンウォッシュレット(現社名:TOTOウォシュレットテクノ㈱))2002年 3月ベトナムに衛生陶器製造会社を設立(TOTO Vietnam Co., Ltd.)2006年 3月メキシコに衛生陶器製造会社を設立(TOTO Sanitarios de Mexico S.A. de C.V.(現社名:TOTO Mexico, S.A. de C.V.))2007年 3月愛知電機㈱・小糸工業㈱(現 KIホールディングス㈱)よりTOTOウォシュレットテクノ㈱の株式をすべて取得し、100%子会社化2007年 5月TOTO株式会社に社名変更
  10. 2007.12平成19
    ドイツの持株会社(TOTO Gerate GmbH (現社名:TOTO Europe GmbH))に増資を実施 2008年 1月シンガポールにアジア・オセアニア統括会社を設立(TOTO Asia Oceania Pte. Ltd.)
  11. 2009.11平成21
    タイに衛生陶器製造会社を設立(TOTO Manufacturing(Thailand)Co.,Ltd.)(現社名:TOTO (Thailand) Co., Ltd.)2011年 1月インドに現地法人を設立(TOTO India Industries Pvt. Ltd.)2013年 4月会社分割(新設分割)を用い、水栓金具等製造会社を設立(TOTOアクアテクノ㈱)2013年 7月TOTO Asia Oceania Pte. Ltd.が、The Siam Cement Public Company LimitedよりTOTO Manufacturing(Thailand)Co.,Ltd.(現社名:TOTO (Thailand) Co., Ltd.)の株式をすべて取得し、100%子会社化2015年 8月創立100周年の記念事業として、本社・小倉第一工場敷地内に「TOTOミュージアム」を開設2017年 5月創立100周年2022年 6月監査等委員会設置会社へ移行2025年 9月サウジアラビアに現地法人を設立(TOTO AR Company)
  12. FY2017平成29
    FY2017 通期決算JGAAP売上高 5,738億円 ・ 親会社帰属利益 338億円 ・ ROE 11.8%
  13. FY2018平成30
    FY2018 通期決算JGAAP売上高 5,923億円 ・ 親会社帰属利益 368億円 ・ ROE 11.7%
  14. FY2019平成31
    FY2019 通期決算JGAAP売上高 5,861億円 ・ 親会社帰属利益 324億円 ・ ROE 9.6%
  15. FY2020令和2
    FY2020 通期決算JGAAP売上高 5,965億円 ・ 親会社帰属利益 236億円 ・ ROE 7.0%
  16. FY2021令和3
    FY2021 通期決算JGAAP売上高 5,809億円 ・ 親会社帰属利益 272億円 ・ ROE 7.8%
  17. FY2022令和4
    FY2022 通期決算JGAAP売上高 6,453億円 ・ 親会社帰属利益 401億円 ・ ROE 10.4%
  18. FY2023令和5
    FY2023 通期決算JGAAP売上高 7,012億円 ・ 親会社帰属利益 389億円 ・ ROE 9.1%
  19. FY2024令和6
    FY2024 通期決算JGAAP売上高 7,023億円 ・ 親会社帰属利益 372億円 ・ ROE 7.8%
  20. FY2025令和7
    FY2025 通期決算JGAAP売上高 7,245億円 ・ 親会社帰属利益 122億円 ・ ROE 2.4%
  21. FY2026令和8
    FY2026 通期決算JGAAP売上高 7,374億円 ・ 親会社帰属利益 403億円 ・ ROE 7.7%
04

従業員

提出会社(単体)

給与・年齢・勤続は提出会社(持株会社)の値です。連結従業員30,324人(FY2026)に対し提出会社は7,758人で、グループ全体の水準を示すものではありません。

平均年間給与(提出会社) 万円
05001,000'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26781.3万円
従業員数(提出会社)
05,00010,000'17'18'19'20'21'22'23'24'25'267,758人
平均勤続年数(提出会社)
01020'17'18'19'20'21'22'23'24'25'2618.9年
平均年齢(提出会社)
0204060'17'18'19'20'21'22'23'24'25'2645.2歳
提出会社の従業員データ10期一覧
従業員数(人)平均年間給与(円)平均年齢(歳)平均勤続(年)
FY20177,5396,722,83641.714.5
FY20187,9606,710,75842.614.9
FY20198,0346,783,38442.915.0
FY20208,1696,794,61243.216.1
FY20218,1586,699,76643.516.7
FY20227,9847,104,61643.817.3
FY20237,9347,060,19044.318.1
FY20247,8767,299,22644.818.5
FY20257,8367,552,74945.118.8
FY20267,7587,812,74045.218.9
05

配当

基準日 9月30日・3月31日
1株配当
050100150'17'18'19'20'21'22'23'24'25'26110円
中間配当期末配当
配当性向 %
050100150'17'18'19'20'21'22'23'24'25'2645.3%
中間配当・期末配当・1株配当・EPS・配当性向の10期一覧
中間期末1株配当EPS配当性向
FY201734円34円68円200.06円34.0%
FY201836円36円72円217.50円33.1%
FY201945円45円90円191.26円47.1%
FY202045円45円90円139.26円64.6%
FY202130円40円70円160.55円43.6%
FY202245円50円95円236.74円40.1%
FY202350円50円100円229.66円43.5%
FY202450円50円100円219.30円45.6%
FY202550円50円100円71.73円139.4%
FY202650円60円110円243.01円45.3%
配当性向 = 1株配当 ÷ EPS。EPSまたは1株配当が非開示の期は算出していません(補間なし)。
06

資本・大株主

2026-03-31現在
大株主上位10名
順位株主名持株数(千株)持株比率
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)28,15817.13%
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)14,5688.86%
3明治安田生命保険相互会社10,3586.30%
4日本生命保険相互会社5,3933.28%
5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)3,6132.20%
6TOTO持株会3,2511.98%
7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)2,8551.74%
8HSBC-FUND SERVICES CLIENTS A/C 500 HKMPF 10PCT POOL (常任代理人 香港上海銀行東京支店)2,5491.55%
9野村信託銀行株式会社(投信口)2,4341.48%
10JOHN HANCOCK INVESTMENT TRUST- JOHN HANCOCK DISCIPLINED VALUE INTERNATIONAL FUND(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)2,3201.41%
持株比率は記載値(自己株式を控除して算定されたもの)。持株数は千株単位。
07

役員

役員一覧13名
氏名役職
田村信也代表取締役社長執行役員住設事業管掌、経営企画、内部監査室、秘書室担当
清田徳明代表取締役会長兼 取締役会議長
林良祐取締役専務執行役員最高技術責任者、事業部門管掌、お客様品質、デザイン、レストルーム事業、環境建材事業、セラミック事業担当兼 WILL2030 新領域事業担当
田口智之取締役専務執行役員最高財務責任者、コーポレート部門管掌、法務、人財、財務・経理、情報企画、総務、リスク管理統括担当兼 WILL2030 マネジメントリソース革新担当
武富洋次郎取締役常務執行役員浴室事業、キッチン・洗面事業、機器水栓事業、サプライチェーン、工務担当兼 WILL2030 デマンドチェーン革新(サプライチェーン)担当
北崎武彦取締役常務執行役員お客様サービス、文化推進、販売推進グループ、デジタルイノベーション推進担当兼 WILL2030 日本住設事業担当兼 WILL2030 マーケティング革新担当
竹内直幹取締役常務執行役員グローバル事業推進、海外住設事業担当兼 WILL2030 海外住設事業担当
津田純嗣社外社外取締役
山内重德社外社外取締役
吉岡雅之取締役常勤監査等委員
丸森康史社外社外取締役監査等委員
家永由佳里社外社外取締役監査等委員
長沼知穂社外社外取締役監査等委員

役員報酬

役員報酬の区分別総額(4区分)
区分総額員数
8.1億円11名
3,000万円2名
取締役(監査等委員)(社外取締役を除く)8,800万円4名
社外取締役(監査等委員)4,800万円3名
総額は開示資料の記載区分別。員数は記載がある区分のみ表示しています。
08

拠点

主要な設備5件
名称所在地
茅ヶ崎工場神奈川県茅ヶ崎市
滋賀工場滋賀県湖南市
滋賀第二工場滋賀県甲賀市
TOTOサニテクノ㈱大分県中津市他
TOTOバスクリエイト㈱千葉県佐倉市他