企業記録証券コード 5301

東海カーボン株式会社

TOKAI CARBON CO.,LTD.
証券コード 5301 東証プライム ガラス・土石製品 12月期決算 1918年4月〜

カーボンブラック事業、ファインカーボン事業、スメルティング&ライニング事業、黒鉛電極事業、工業炉及び関連製品事業を展開する会社。売上高は3,230億円(FY2025)。

会社概要

本社所在地
東京都港区北青山一丁目2番3号
公式サイト
tokaicarbon.co.jp
上場市場
東証プライム
決算期
12月期
資本金
204億円
法人番号
6010401020094
統合年表 1918–2025 ─ 全体図
最新記録 FY2025財務データ収録 FY2016–FY202519201930194019501960197019801990200020102020
※ 図は横にスクロールできます
01

主要指標

FY2025(2025年12月期・JGAAP)
売上高
3,230億円
−7.8% 前期比
偏差値 41.3
プライム平均比 0.10倍 ・ 225平均比 0.10倍
営業利益
259億円
+33.3% 前期比
営業利益率
8.0%
+2.5pt 前期比
親会社帰属利益
201億円
−135.4% 前期比
ROE
6.6%
+25.1pt 前期比
偏差値 53.2
プライム平均比 0.63倍 ・ 225平均比 0.63倍
従業員数(連結)
4,436人
−189人 前期比
偏差値 40.2
プライム平均比 0.10倍 ・ 225平均比 0.10倍
平均年間給与提出会社
770.2万円
+3.1% 前期比
偏差値 41.8
プライム平均比 0.77倍 ・ 225平均比 0.77倍
自己資本比率
53.1%
+2.4pt 前期比
偏差値について(母集団6社・算式・分布図・内訳)

式: 偏差値 = 50 + 10 × (x − μ) ÷ σ(μ・σは母集団6社の平均・母標準偏差)。各社の直近期の値を使用。カード内の「偏差値」表示はこの式で算出した値です。

売上高3,230億円 → 偏差値 41.3
304050607041.3
ROE6.6% → 偏差値 53.2
304050607053.2
従業員数(連結)4,436人 → 偏差値 40.2
304050607040.2
平均年間給与770.2万円 → 偏差値 41.8
304050607041.8
平均勤続年数16.3年 → 偏差値 43.0
304050607043.0
平均年齢43.1歳 → 偏差値 53.0
304050607053.0
目盛=偏差値(薄帯は40–60、±1σ)当社 母集団の他5社(ホバー/フォーカスで社名と実額)
偏差値母集団の内訳
社名売上高ROE従業員数(連結)平均年間給与平均勤続年数平均年齢
東海カーボン株式会社3,230億円41.36.6%53.24,436人40.2770.2万円41.816.3年43.043.1歳53.0
AGC株式会社2兆588億円70.84.7%40.452,896人69.0905.3万円61.417.0年47.443.4歳54.6
太平洋セメント株式会社8,984億円51.13.8%34.212,626人45.1845.7万円52.816.8年46.239.6歳34.1
TOTO株式会社7,374億円48.47.7%60.830,324人55.6781.3万円43.418.9年59.645.2歳64.3
NGK株式会社6,701億円47.27.8%61.519,869人49.4920.0万円63.615.4年37.240.7歳40.0
日本電気硝子株式会社3,114億円41.16.1%49.85,218人40.7738.0万円37.120.0年66.643.3歳54.0
下段の小さい数字が偏差値。従業員関連は各社の提出会社(単体)の値。

プライム平均比・225平均比は、各社の直近期実額をそれぞれの母集団平均で割った比率。プライム平均の母集団は本サイト収録データのうち東証プライム市場上場226社、225平均の母集団は日経225採用銘柄225社(2026-04-01時点の構成)。いずれも本サイト収録企業内の単純平均で、市場全体・指数そのものの代表値ではありません。

02

財務の推移

FY2016–FY2025(10期)
売上高 億円
02,0004,000'16'17'18'19'20'21'22'23'24'253,230億円
営業利益 億円
05001,000'16'17'18'19'20'21'22'23'24'25259億円
親会社帰属利益 億円
-1,000-50005001,000'16'17'18'19'20'21'22'23'24'25201億円
ROE %
-2502550'16'17'18'19'20'21'22'23'24'256.6%
利益率 %
-2002040'16'17'18'19'20'21'22'23'24'258.0%6.2%
営業利益率純利益率
営業利益率 = 営業利益 ÷ 売上高。純利益率 = 親会社帰属利益 ÷ 売上高。
営業CF・フリーCF 億円
-1,000-50005001,000'16'17'18'19'20'21'22'23'24'25559億円48億円
営業CFフリーCF
フリーCF = 営業CF + 投資CF。
研究開発費・設備投資額 億円
0200400600'16'17'18'19'20'21'22'23'24'2544億円369億円
研究開発費設備投資額
主要経営指標の10期一覧
基準売上高営業利益営業利益率税引前利益親会社帰属利益純利益率総資産自己資本自己資本比率ROEROAEPS(円)BPS(円)配当(円)営業CF投資CF財務CF研究開発費設備投資額従業員(連結)
FY2016JGAAP88,5801,1311.3%-7,938-7,929-9.0%158,824112,98971.1%-6.8%-5.0%-37.20520.69617,505-3,622-7,6132,2492.5%1,980
FY2017JGAAP106,25211,48610.8%15,92711,81611.1%182,972126,59969.2%10.0%6.5%55.43590.351210,543-14,039-4,5341,4821.4%2,142
FY2018JGAAP231,30275,28432.5%98,03073,99832.0%317,084198,90062.7%47.1%23.3%347.16880.772444,109-53,84929,6771,8830.8%2,944
FY2019JGAAP262,02854,34420.7%51,22631,99412.2%462,872232,97550.3%16.0%6.9%150.10993.844841,664-99,15964,5682,4600.9%24,3413,714
FY2020JGAAP201,5427,8583.9%6,1161,0190.5%459,709224,81548.9%0.5%0.2%4.78944.163055,022-44,3019272,6821.3%28,8734,178
FY2021JGAAP258,87424,6479.5%23,35416,1056.2%512,503256,57050.1%7.5%3.1%75.551075.193038,072-35,2821,2112,8231.1%30,3474,289
FY2022JGAAP340,37140,58811.9%42,11122,4186.6%576,465300,86852.2%9.0%3.9%105.161260.953041,205-49,900-10,6293,1710.9%48,1504,378
FY2023JGAAP363,94638,72810.6%41,99825,4687.0%640,005360,10356.3%8.6%4.0%119.451521.893662,074-47,632-14,5123,6051.0%53,3164,427
FY2024JGAAP350,11419,3865.5%-47,645-56,736-16.2%640,753325,15850.7%-18.5%-8.9%-265.941356.423064,471-70,7779,4104,3341.2%56,7154,625
FY2025JGAAP322,96025,8508.0%30,91820,0786.2%664,033352,84653.1%6.6%3.0%94.051491.093055,872-51,052-7,6894,4281.4%36,8544,436
金額は百万円。営業利益率=営業利益÷売上高、純利益率=親会社帰属利益÷売上高、自己資本比率=自己資本÷総資産、ROA=親会社帰属利益÷総資産、BPSは開示値がない期は自己資本÷発行済株式数の算出値。研究開発費の下段(%)は研究開発費 ÷ 売上高。
03

セグメント

FY2025(JGAAP) ・ 売上高の構成比
カーボンブラック事業 47.0%ファインカーボン事業 17.9%スメルティング&ライニング事業 19.7%黒鉛電極事業 12.0%工業炉及び関連製品事業 3.4%
セグメント別の売上高と営業利益(FY2025)
セグメント売上高営業利益
カーボンブラック事業1,471億円
ファインカーボン事業560億円
スメルティング&ライニング事業618億円
黒鉛電極事業376億円
工業炉及び関連製品事業107億円
04

統合年表 1918–2025

=長期経営構想 ・ ●=沿革 ・ ■=通期決算
1918 — 現在
  1. 1918.04大正7
    黒鉛電極(黒鉛電極事業)をはじめとする炭素製品(ファインカーボン事業)の国内自給を目的として、東海電極製造株式会社の商号をもって創立。
  2. 1935.03昭和10
    黒鉛電極他の製造を目的として、第二東海電極株式会社を設立。(1936年11月、同社と合併)
  3. 1936.02昭和11
    耐火煉瓦の製造研究を目的として、東極興業株式会社を設立。(1946年7月、東海高熱工業株式会社に改称。2006年7月、完全子会社化)
  4. 1941.01昭和16
    九州若松工場でカーボンブラック製造を開始。(カーボンブラック事業)
  5. 1949.05昭和24
    東京、大阪、名古屋の各証券取引所に株式を上場。(2003年10月、大阪、名古屋の上場廃止)
    上場
  6. 1975.06昭和50
    東海カーボン株式会社に商号を変更。
  7. 1983.08昭和58
    田ノ浦工場で等方性黒鉛材の生産技術を確立。(ファインカーボン事業)
  8. 1987.09昭和62
    米国にファインカーボンの販売会社TOKAI CARBON AMERICA,INC.を設立。(1996年9月、Tokai Carbon U.S.A.,INC.に統合)
  9. 1990.02平成2
    タイに合弁で、カーボンブラックの製造販売会社THAI CARBON PRODUCT CO.,Ltd.(現 THAI TOKAI CARBON PRODUCT COMPANY LIMITED)を設立。(2000年6月、同社を連結子会社化。2017年8月、株式を追加取得し完全子会社化)
  10. 1992.01平成4
    東洋カーボン株式会社と合併し、滋賀工場、山梨工場、茅ヶ崎第二工場が増加。(黒鉛電極及びファインカーボン事業の拡大、摩擦材事業の獲得)
  11. 1996.08平成8
    韓国に合弁で、ファインカーボンの加工販売会社TOKAI CARBON KOREA CO., LTD.を設立。(2018年5月、株式を追加取得し、実質基準により連結子会社化、2024年4月、株式を追加取得し、議決権の過半数を獲得)
  12. 1999.03平成11
    英国にファインカーボンの加工販売会社TOKAI CARBON EUROPE LIMITEDを設立。
  13. 2003.07平成15
    千葉県八千代市に摩擦材の製造販売会社東海マテリアル株式会社を設立。
  14. 2005.07平成17
    ドイツの黒鉛電極の製造販売会社ERFTCARBON GmbH(現 TOKAI ERFTCARBON GmbH)の全持分を取得、完全子会社化。
  15. 2006.03平成18
    中国大連市にファインカーボン加工販売の合弁会社Tokai Carbon (Dalian) Co., Ltd.を設立。(2013年9月、出資持分を追加取得し連結子会社化)
  16. 2006.12平成18
    ドイツのファインカーボン加工販売会社CARBON INDUSTRIE-PRODUKTE GmbH(現 Tokai Carbon Deutschland GmbH)グループの出資持分を80%取得。(2013年7月、出資持分を追加取得し、完全子会社化)
  17. 2007.09平成19
    ドイツにファインカーボン事業の欧州統括会社TOKAI CARBON EUROPE GmbHを設立。
  18. 2013.04平成25
    神奈川県茅ヶ崎市にファインカーボンの製造販売会社東海ファインカーボン株式会社を設立。
  19. 2014.04平成26
    カナダのカーボンブラック製造販売会社Cancarb Limitedの全持分を取得、完全子会社化。
  20. FY2016平成28
    FY2016 通期決算JGAAP売上高 886億円 ・ 親会社帰属利益 -79億円 ・ ROE -6.8%
  21. 2017.11平成29
    黒鉛電極製造販売会社SGL GE米国子会社株式を取得、完全子会社化。社名を「TOKAI CARBON GE LLC」とし、アジア・北米・欧州の3極体制を実現。
  22. FY2017平成29
    FY2017 通期決算JGAAP売上高 1,063億円 ・ 親会社帰属利益 118億円 ・ ROE 10.0%
  23. 2018.09平成30
    米国のカーボンブラックの製造販売会社Sid Richardson Carbon, Ltd.(現Tokai Carbon CB Ltd.)及びそのグループ会社であるSRCG, Ltd.(TCCB US Ltd.)、New SRCG Genpar, LLC(TCCB Genpar LLC)の全持分を取得、完全子会社化。
  24. FY2018平成30
    FY2018 通期決算JGAAP売上高 2,313億円 ・ 親会社帰属利益 740億円 ・ ROE 47.1%
  25. 2019.07令和元
    ドイツの炭素黒鉛製品グループであるCOBEX HoldCo GmbH(現Tokai COBEX HoldCo GmbH)及びそのグループ会社であるCOBEX GmbH(現Tokai COBEX GmbH)、COBEX Polska sp. z o.o.(現Tokai COBEX Polska sp. z o.o. )、COBEX (Shanghai) Ltd.(2020年12月清算結了済、2020年9月にTokai COBEX (Beijing)Ltd.を新たに設立)の全株式を取得し、完全子会社化。スメルティング&ライニング事業を獲得。
  26. FY2019令和元
    FY2019 通期決算JGAAP売上高 2,620億円 ・ 親会社帰属利益 320億円 ・ ROE 16.0%
  27. 2020.07令和2
    フランスの炭素黒鉛製品メーカーであるCarbone Savoie SAS(現Tokai COBEX Savoie SAS)の持株会社であるCarbone Savoie International SAS(Tokai Carbon Savoie International SASに商号変更)の全株式をTokai COBEX GmbHと共同で取得。
    商号変更
  28. FY2020令和2
    FY2020 通期決算JGAAP売上高 2,015億円 ・ 親会社帰属利益 10億円 ・ ROE 0.5%
  29. 2021.07令和3
    Tokai COBEX Savoie SASをその持株会社であるTokai Carbon Savoie International SASを通じて、Tokai COBEX GmbHの全額出資子会社化。
  30. FY2021令和3
    FY2021 通期決算JGAAP売上高 2,589億円 ・ 親会社帰属利益 161億円 ・ ROE 7.5%
  31. 2022.04令和4
    東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場区分第一部からプライム市場に移行。
  32. FY2022令和4
    FY2022 通期決算JGAAP売上高 3,404億円 ・ 親会社帰属利益 224億円 ・ ROE 9.0%
  33. FY2023令和5
    FY2023 通期決算JGAAP売上高 3,639億円 ・ 親会社帰属利益 255億円 ・ ROE 8.6%
  34. 2024.12令和6
    Tokai Carbon U.S.A., Inc.(以下TCU)を通じて、東海カーボン持分法適用会社である MWI, Inc.(以下MWI)株式の 59.8%を保有するKBR, Inc.(以下KBR)の全株式を取得し、KBR, Inc.とMWI, Inc.を連結子会社化。(2026年1月1日Tokai Carbon GS.,Inc.の商号としTCU・KBR・MWIを統合しTokai Carbon US Holdings Inc.の子会社となる。)
  35. FY2024令和6
    FY2024 通期決算JGAAP売上高 3,501億円 ・ 親会社帰属利益 -567億円 ・ ROE -18.5%
  36. 2025.06令和7
    黒鉛電極生産体制の再構築により、滋賀工場は生産中止。TOKAI ERFTCARBON GmbHの全出資持分をドイツのLenbach Equity Opportunities III. GmbH & Co. KG に譲渡。
  37. 2025.09令和7
    株式会社ブリヂストン及び旭カーボン株式会社が所有する BRIDGESTONE CARBON BLACK(THAILAND) CO.,LTD.の全株式を連結子会社の THAI TOKAI CARBON PRODUCT COMPANY LIMITEDと共同で取得し、子会社化。商号を Thai Tokai Carbon Product Rojana Co., Ltd.へ変更。
  38. FY2025令和7
    FY2025 通期決算JGAAP売上高 3,230億円 ・ 親会社帰属利益 201億円 ・ ROE 6.6%
05

従業員

提出会社(単体)

給与・年齢・勤続は提出会社(持株会社)の値です。連結従業員4,436人(FY2025)に対し提出会社は727人で、グループ全体の水準を示すものではありません。

平均年間給与(提出会社) 万円
05001,000'16'17'18'19'20'21'22'23'24'25770.2万円
従業員数(提出会社)
05001,000'16'17'18'19'20'21'22'23'24'25727人
平均勤続年数(提出会社)
01020'16'17'18'19'20'21'22'23'24'2516.3年
平均年齢(提出会社)
0204060'16'17'18'19'20'21'22'23'24'2543.1歳
提出会社の従業員データ10期一覧
従業員数(人)平均年間給与(円)平均年齢(歳)平均勤続(年)
FY20166765,478,15939.714.6
FY20176936,281,62640.314.1
FY20187297,521,78940.514.4
FY20197697,863,03940.814.2
FY20207786,695,31241.014.6
FY20217606,603,64641.815.3
FY20227637,365,40242.415.7
FY20237797,936,58942.515.6
FY20247827,469,35342.815.8
FY20257277,702,27143.116.3
06

配当

基準日 6月30日・12月31日
1株配当
0204060'16'17'18'19'20'21'22'23'24'2530円
中間配当期末配当
配当性向 %
-2500250500750'16'17'18'19'20'21'22'23'24'2531.9%
中間配当・期末配当・1株配当・EPS・配当性向の10期一覧
中間期末1株配当EPS配当性向
FY20163円3円6円-37.20円-16.1%
FY20176円6円12円55.43円21.6%
FY201812円12円24円347.16円6.9%
FY201924円24円48円150.10円32.0%
FY202015円15円30円4.78円627.6%
FY202115円15円30円75.55円39.7%
FY202215円15円30円105.16円28.5%
FY202318円18円36円119.45円30.1%
FY202415円15円30円-265.94円-11.3%
FY202515円15円30円94.05円31.9%
配当性向 = 1株配当 ÷ EPS。EPSまたは1株配当が非開示の期は算出していません(補間なし)。
07

資本・大株主

2025-12-31現在
大株主上位10名
順位株主名持株数(千株)持株比率
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)42,75720.03%
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)17,1518.03%
3STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223(常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部)6,0172.82%
4株式会社三菱UFJ銀行5,8272.73%
5三菱UFJ信託銀行株式会社4,6092.16%
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部)3,7111.74%
7JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部)2,7871.31%
8東京海上日動火災保険株式会社2,4261.14%
9野村信託銀行株式会社(投信口)2,1491.01%
10明治安田生命保険相互会社2,0320.95%
持株比率は記載値(自己株式を控除して算定されたもの)。持株数は千株単位。
08

役員

役員一覧12名
氏名役職
長坂一代表取締役社長
辻雅史取締役
山口勝之取締役
山本俊二取締役
山崎辰彦取締役
真先隆史取締役
神林伸光社外取締役
浅田眞弓社外取締役
芹澤雄二常勤監査役
杉原幹治常勤監査役
小柏薫監査役
松島義則監査役

役員報酬

役員報酬の区分別総額(4区分)
区分総額員数
取締役(社外取締役を除く)2.2億円6名
監査役(社外監査役を除く)3,700万円2名
社外取締役3,000万円3名
社外監査役1,400万円2名
総額は開示資料の記載区分別。員数は記載がある区分のみ表示しています。
09

拠点

主要な設備5件
名称所在地
石巻工場宮城県石巻市
知多工場愛知県知多郡武豊町
田ノ浦工場熊本県葦北郡芦北町
防府工場山口県防府市
湘南工場神奈川県茅ヶ崎市